ビットコイン関連銘柄最新情報(2017年5月版)

3本目となるビットコイン関連銘柄特集記事

bitcoins

これまでビットコイン関連銘柄に関する記事を過去2回アップしており、これが3本目となる。

ビットコイン関連銘柄特集のバックナンバーはこちら

>>ビットコイン関連銘柄(2016年3月版)

>>ビットコイン関連銘柄情報(2016年5月版)

2016年5月の記事更新からちょうど1年、今ビットコインを含む仮想通貨界隈では過去最大規模のバブルが到来している。

ビットコインはもちろんのこと、過去の特集記事で取り上げたリップルやイーサリアム、そして新たに生まれた仮想通貨も急騰を見せ、1年前と比べると時価総額は最大で50倍以上となっている。

このバブルによりビットコイン関連銘柄や仮想通貨関連銘柄、ブロックチェーン関連銘柄が再び注目され始めた。この1年で新たにビットコインの取引所運営など始め、ビットコイン関連銘柄の仲間となった企業もある。

ビットコインを含む仮想通貨界隈の現状とビットコイン関連銘柄の注目ポイントを改めてまとめてみた。

2017年5月29日以下の項目を追記

ビットコイン関連銘柄一覧最新版

コード 銘柄名 企業情報・業務内容
8732 マネーパートナーズグループ ビットコイン関連銘柄の本命。アメリカの大手ビットコイン取引所「Kraken(クラーケン)」と業務提携。ビットコイン取引事業に乗り出す。また、同社発行の『マネパカード』は、テックビューロが運営する「Zaif」と提携し、ビットコインの売却&出金を手数料無しでスムーズに行える仕組みを構築。仮想通貨の中でもやや使い勝手の悪いビットコインの利便性向上にも取り組む。
3807 フィスコ 「株式会社フィスコ・コイン」を設立しビットコインの取引所運営に参入。新サービス「フィスコ仮想通貨取引所」では、ビットコインとモナコインの取引が可能。セキュリティ会社のテリロジー(3356)と共同で取引所の安全性向上に努める。また、系列会社のカイカ(2315)では、ブロックチェーン技術の応用製品の開発を進め、実店舗でのビットコイン決済の試験導入もスタートしている。
3825 リミックスポイント 「株式会社ビットポイント」を設立しビットコインをはじめとする仮想通貨全般の取引所運営を行う。2017年5月にはANA(9202)の子会社で格安航空会社(LCC)のピーチ・アビエーションにビットコイン決済システムを提供すると発表。2017年12月末までにビットコインで航空券などの購入が可能となる予定。同決済システムの更なる普及を目指す。
8704 トレイダーズホールディングス 傘下のトレイダーズ証券が行うFX事業のノウハウを活かし、仮想通貨取引所運営にも参入。シンガポール発祥で現在は日本に本社を置くビットコイン取引所「QUOINE」が提供するシステムを利用し、「みんなのビットコイン」をスタート。同事業が軌道に乗った際には自社でのビットコイン取引所システムの開発も進める計画となっている。
3121 マーチャント・バンカーズ ビットコイン取引所「BTCBOX」を運営するBTCボックスに2億円を出資。事業や業績の進捗に応じて追加出資を検討。ビットコイン事業への本格参入を目指す。
3853 インフォテリア 一般社団法人ブロックチェーン推進協会と協力し、日本円との為替が安定して運用されることで将来的に実ビジネスでの使用に耐えうる仮想通貨とすることを企図した、ブロックチェーンにより実装されたデジタルトークン「Zen」の社会実験を2017年5月15日より開始。ビットコイン取引所を運営するカレンシーポート、テックビューロと共同で実験を行う。

仮想通貨取引所運営以外のビットコイン関連銘柄一覧

コード 銘柄名 企業情報・業務内容
3691 リアルワールド 日本国内では最大手となるビットコイン取引所「bitFlyer(ビットフライヤー)」と業務提携。取引所の運営に乗り出すわけではなく、同社のポイントサイトにてビットコインを取引対象とすることを決定。要はポイントサイトの交換商品としてamazonギフトカード、iTunesカードなどと同様にビットコインもその一つになるということ。
6180 GMOメディア 日本国内では最大手となるビットコイン取引所「bitFlyer(ビットフライヤー)」と業務提携。同社サービス「ポイントタウン」で獲得したポイントをビットコインへと交換可能とする。
3688 VOYAGE GROUP 日本国内では最大手となるビットコイン取引所「bitFlyer(ビットフライヤー)」と業務提携。同社サービス「PeX」で獲得したポイントをビットコインへと交換可能とする。また、ビットコインの販売取引所の運営及びブロックチェーンを活用した新サービスの研究開発も行う。
3769 GMOペイメントゲートウェイ ビットコインの販売を行う「bitFlyer」と業務提携し、上場する日本の決済会社初となる仮想通貨決済サービスの開始を行う。EC事業者向けの決済手段の一つとして「ビットコイン決済」をリリース。
3696 セレス ビットコインの販売を行う「bitFlyer」と業務提携し、ビットコインの決済サービス事業に参入。その他にも同社サービス「モッピー」で獲得したポイントをビットコインへと交換可能とする。セレスは「bitFlyer」だけではなく同様のサービスを提供する「ビットバンク」やブロックチェーンを研究する「Orb」への出資も行い、多方面からビットコイン事業への参入を試みている。

仮想通貨取引所運営を行う未上場企業一覧

コード 銘柄名 企業情報・業務内容
未上場 ビットフライヤー 「ビットフライヤー」は、株式会社bitFlyerが運営する仮想通貨取引所。未上場企業ではあるが、日本国内では最も多くのユーザーを抱え、取引高もNo1。ポイントサイトや実店舗向けにビットコイン決済システムを提供しており、上場企業との業務提携も多数行っている。
未上場 テックビューロ(Zaif) 「Zaif(ザイフ)」は、株式会社テックビューロが運営する仮想通貨取引所。ビットコインだけでなく、NEM(ネム)の機軸通貨であるXEM(ゼム)やモナコインの取引も行うことができる。テックビューロはブロックチェーン技術の研究・開発企業としても有名であり、ここと業務提携を発表した上場企業は株価の急騰・ストップ高が頻出。2016年には「テックビューロ関連銘柄」というテーマが話題になった。
未上場 コインチェック 「コインチェック」は、コインチェック株式会社が運営する仮想通貨取引所。ビットコイン、イーサリアム、イーサリアムクラシック、リップル、ネム、ライトコインといった時価総額上位の仮想通貨はほぼ取引可能となっている。
未上場 ビットバンク 「ビットバンク」は、ビットバンク株式会社が運営する仮想通貨取引所。レバレッジ最大20倍となるビットコインFXも可能となっており、ビットコイン投資だけでなくビットコイン投機も可能となっている。
未上場 ビットボックス 「ビットボックス」は、BTCボックス株式会社が運営する仮想通貨取引所。東証2部上場のマーチャント・バンカーズ(3121)から出資を受け、ビットコイン取引所の運営やブロックチェーン技術の研究開発を行っている。

仮想通貨バブルの到来!その理由とは?

bitcoinfuture

なぜ今、仮想通貨バブルが起こっているのか。仮想通貨ごと、それぞれに高騰している理由がある。その要因、そして1年前と比べどれだけ値上がりしているのかを調べてみた。

時価総額に関してはちょうど1年前のカブ知恵記事「ビットコイン関連銘柄最新情報」で記載した価格とを比較。また、仮想通貨は発行量も日々増えるのが一般的なため、1通貨辺りの値上がり率=時価総額の値上がり率という単純計算とはならない点に注意。

※ネット上の情報を元に考察を行っているため的外れとなってしまっている点もあるかもしれない。その場合はコメントにてご指摘を。

イーサリアム(Ethereum)の高騰理由

ビットコインの上昇理由ともなった「ETF申請」が直近の上昇要因と言われている。イーサリアムETFが米国証券取引委員会にて審査されており、承認となれば機関投資家の買い、小額投資が可能になるなど流動性の向上が見込まれている。イーサリアムは元々、ビットコインの「通貨としての問題点」がクリアされた新たな仮想通貨として普及が期待されている。

イーサリアム(Ethereum)の値上がり率

2016年5月時点:1ETH=約9ドル(約1000円)
2016年5月時点での時価総額:約7.5億ドル(約825億円)

2016年5月最高値:1ETH=約210ドル(約23000円)
2016年5月最高時価総額:約200億ドル(約2兆2000億円)

1年間で1通貨辺り約23倍。時価総額は約26倍。

リップル(Ripple)の高騰理由

リップルロゴ

SBIがまとめる「内外為替一元化コンソーシアム」にメガバンクの三菱東京UFJ銀行が参加したことを受け、大手銀行の資金移動システムにリップルが採用されるのではないかとの思惑から価格が急騰。実際、三菱東京UFJ銀行は国際送金にリップルネットワークを使うことを表明している。これが第一弾の高騰理由。

その直後、リップルを発行するリップル社が保有量の一部である550億XRPをロックアップすると表明。リップルが騰がらなかった要因として、いつリップル社が手持ちのリップルを市場に放出してくるのかわからなかったという理由があったが、それが一時的にでも解消されたということが安心感となり更なる急騰を見せる。これが第二弾の高騰理由。

リップル(Ripple)の値上がり率

2016年5月時点:1XRP=約0.006ドル(約0.7円)
2016年5月時点での時価総額:約2.1億ドル(約230億円)

2016年5月最高値:1XRP=約0.46ドル(約50円)
2016年5月最高時価総額:約160億ドル(約1兆7500億円)

1年間で1通貨辺り約70倍。時価総額は約76倍。

ネム(NEM)の高騰理由

nem

一般社団法人全国銀行協会の「ブロックチェーン連携プラットフォーム」プロジェクトにmijinの製品情報を提出したことが高騰理由。NEMは1年前はまだ時価総額上位5位圏外であり、マイナー仮想通貨ではあったが今ではビットコインやリップル、イーサリアムと肩を並べるメジャー仮想通貨となっている。NEMと提携し、プロジェクトを進めるテックビューロ社の「Mijin」は日本株市場にも度々インパクトを与えており、その期待感もNEMの高騰に繋がっていると考えられる。

ネム(NEM)の値上がり率

2016年5月時点:1XEM=約0.0018ドル(約0.2円)
2016年5月時点での時価総額:比較データ無し

2016年5月最高値:1XEM=約0.3ドル(約33円)
2016年5月最高時価総額:約26億ドル(約2800億円)

1年間で1通貨辺り約160倍。1年間で最も大化けした仮想通貨。

ビットコイン(Bitcoin)の高騰理由

Bitcoinロゴ

ビットコインの高騰理由としては、一度却下されたもののいずれは間違いなく採用されるだろうと言われるビットコインETFの存在が大きい。流動性が上がり、価格が安定してくれば米国証券取引委員会でもETFの承認がおりる可能性が高い。また、イーサリアム同様、一度は分裂の危機に晒されたが、それを回避できたという点も大きな理由の一つだろう。

個人的な考えとしては先立って高騰した他の仮想通貨、イーサリアム、リップル、ネム、これらをドルや円ではなくビットコインに換金しておこうという動きが強まり、ビットコインに資金が集中したものと見ている。

ビットコイン(Bitcoin)の値上がり率

2016年5月時点:1BTC=約450ドル(約50000円)
2016年5月時点での時価総額:69億ドル(約7600億円)

2016年5月最高値:1BTC=約4400ドル(約297000円)
2016年5月最高時価総額:約4500億ドル(約4兆9500億円)

1年間で1通貨辺り約6倍。時価総額は約6.5倍。

仮想通貨バブルがビットコイン関連銘柄に与える影響

前述した通り、ビットコインを含む仮想通貨全般が急騰、バブルとなっている。これがネットを中心に話題となり、テレビやラジオでも頻繁に取り上げられるようになった。このバブルに乗ろうという投資家が仮想通貨取引所の口座開設申し込みに殺到しており、対応が追いつかずパンク状態になっているとのこと。

ビットコイン取引所は過去最大の盛り上がりを見せるはずだ。この事業に関わるビットコイン関連銘柄は今回のバブルで一気に顧客が増え、大きな恩恵を受けることが予想される。

また、仮想通貨取引所運営以外のビットコイン関連銘柄も物色が強まると予想される。今回のバブルでビットコインやその他の仮想通貨の認知度が高まれば決済手段としての普及も進み、EdyやSuica、nanacoといった既存の電子マネー市場に匹敵してくるかもしれない。

仮想通貨バブルはまだ始まったばかりとの見方もあり、ここから更に高騰が続くようであればビットコイン関連銘柄、仮想通貨関連銘柄も連動し、バブル相場が始まってもおかしくはないだろう。

ビットコイン関連銘柄と併せてチェックしておきたいテーマ

ビットコインは大きな括りで言えば仮想通貨であり、更にフィンテックの一つと言われている。フィンテックは以下に挙げるテーマに細かく分類される。

>>フィンテック関連銘柄

>>仮想通貨関連銘柄

>>ブロックチェーン関連銘柄

>>スマートコントラクト関連銘柄

そしてビットコイン関連銘柄特集のバックナンバーはこちら

>>ビットコイン関連銘柄(2016年3月版)

>>ビットコイン関連銘柄情報(2016年5月版)

インフォテリア(3853)が仮想通貨「Zen」の社会実験を開始!

ブロックチェーン関連銘柄のインフォテリア(3853)は、カレンシーポート、テックビューロ、その他の一般社団法人ブロックチェーン推進協会会員企業(BCCC会員企業)と協力し、仮想通貨「Zen」の社会実験を開始すると発表した。

ビットコイン、イーサリアム、リップル、ネムといったメジャー仮想通貨は取引所でいつでも自由に取引を行うことができるが、成長途上の市場ということもあり価格が安定していない。価格が安定しない状況では決済手段や送金手段として使用するには不便であり、投資・投機目的以外での普及が進まない要因とも言われている。

今回、インフォテリア(3853)を含む日本企業が世界に向けて発信する仮想通貨「Zen」は、従来の仮想通貨同様、インターネット上で自由に取引を行うことができると共に日本円と高い為替連動性も保持できるような仕組みを目指す。

つまり、為替でいうところの「ドルペッグ制」に近い仕組みということになる。相場の安定を目的とし、BCCCが介入・調整を行うことで1Zen=1円の維持することができるかどうかの実験を行うというものだ。

実験の結果次第では「Zen」が仮想通貨界の基軸通貨となる可能性もありうる。そういった期待感から、インフォテリア(3853)に注目が集まっている。

今回の件で同銘柄も仮想通貨関連銘柄、ビットコイン関連銘柄の本命に急浮上したと言っても過言ではない。

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SBI証券投資調査部シニアマーケットアナリスト、Yahoo!株価予想や日刊ゲンダイ、オールアバウトなどにコラム執筆中の『相場の福の神:藤本誠之』氏が情報提供する投資顧問。証券業界、兜町、アナリスト界隈に影響力を持つ同氏直通の株式情報は必見の価値有り。他投資顧問よりも早く正確な有力情報を配信。まさにプロフェット(預言者)の如く急騰銘柄をズバっと推奨。

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