高速鉄道関連銘柄(新幹線関連銘柄)

日本の技術を世界へ!高速鉄道関連銘柄に注目が集まる

高速鉄道

2015年にはインドとの間で、日本の高速鉄道技術(新幹線方式)の採用が合意となり、これを受けて、高速鉄道関連銘柄(新幹線関連銘柄)が注目を集めた。

2017年にはアメリカのトランプ大統領が日米首脳会談の直前に日本の新幹線を褒める(うらやましがる?)発言をしたことで高速鉄道関連銘柄が再び話題に。その後の日米首脳会談で、安倍総理は高速鉄道計画とそれに伴う投資、70万人規模の雇用創出政策を提案。

成長著しいインド、インフラ投資に積極的な姿勢を見せるアメリカ、この2大国家で日本の新幹線が使われれば、関連企業にとっては桁違いに大きな需要となるだろう。

ただし、インド新幹線は2018年の着工が予定されているが、アメリカは2017年2月時点ではまだ何の決定もなされていない。トランプ大統領は航空会社への影響も考慮している模様。思惑段階ではあるが、高速鉄道関連銘柄(新幹線関連銘柄)はチェックしておいて損はないだろう。

高速鉄道関連銘柄(新幹線関連銘柄)一覧

コード 銘柄名 企業情報・業務内容
9020 東日本旅客鉄道 中国への新幹線技術輸出の実績あり。ただし、中国はその技術を独自技術と位置付け他国への輸出し始めたため、現在はライバルとなってしまった。インド、アメリカへも新幹線システム、新幹線技術の売り込みにも力を入れており、JR東海とも輸出に関してはライバル。
9022 東海旅客鉄道 リニア開発に力を入れており、リニア関連銘柄の本命とも言える銘柄。新幹線技術においては台湾に対し、車両の運行システム等のコンサルティングを行っており、海外への輸出実績を持つ。アメリカへの新幹線技術の売り込みにも以前より注力。鉄道車両製造最大手の日本車輌製造を子会社に持つ。高速鉄道関連銘柄としても本命視される銘柄。
6647 森尾電機 鉄道車両向けの電気機器が同社事業の8割を担っており、JRが最大の取引先となっている。アメリカ、インドでの高速鉄道事業において、日本の車両が採用となれば同社の需要も大幅増となるのは必至。時価総額の面から見てもその恩恵は大きい。
7011 三菱重工業 台湾高速鉄道プロジェクトで、海外への新幹線システムの輸出実績あり。新幹線制御システム、車両制御装置の最大手となっており、リニア関連銘柄、高速鉄道関連銘柄として最も注目される企業の一つ。
7012 川崎重工業 鉄道車両の製造を専門で行う川崎重工業車両カンパニーは、鉄道車両製造の大手。日本国内だけでなく北米にも生産拠点を持っており、アメリカへの輸出にも強みを持つ。台湾高速鉄道にも同社の車両が輸出されており、海外への導入実績も十分。
7102 日本車輌製造 JR東海の子会社。鉄道車両の最大手メーカー。海外への納入実績も豊富。リニア新幹線関連銘柄、新幹線関連銘柄、いずれにおいても本命視される銘柄。
7122 近畿車輛 国内の鉄道車両製造大手。海外への展開も進めており、鉄道システム一括販売に力を入れる。高速鉄道事業においては評価が分かれる銘柄。
6741 日本信号 鉄道、交通信号の両方を製造する。鉄道信号においては国内トップ。鉄道向けの災害対策機器の導入が堅調となっており、海外への採用も期待されている。
6743 大同信号 台湾新幹線、韓国モノレールなど、海外での納入実績あり。国内向けも制御装置などは順調に伸びているが全体としてはやや頭打ち。海外、特に東南アジアでの市場開拓に注力。インド高速鉄道事業への採用にも期待。
6501 日立製作所 日本車輌製造、川崎重工業と並び新幹線製造の大手企業。イギリス高速鉄道事業には当初より参入しており、車両の製造、保守など新幹線システム一括を担っている。海外での評価も非常に高い。
6505 東洋電機製造 鉄道用駆動装置、パンタグラフの製造を行う。在来鉄道は勿論のこと、新幹線全般にも同社の装置が用いられており、新幹線の部品製造に欠かせない事業を担っている。

高速鉄道関連銘柄(新幹線関連銘柄)の本命(7102)日本車輌製造

本命はやはり、新幹線製造国内トップの日本車輌製造だろう。インフラ整備、信号機などの機器は現地企業が担う可能性が高いが、新幹線という特殊車両は技術がないと作ることができない。日本の高速鉄道システムを導入する国にとって、新幹線本体の輸入は欠かせない。

高速鉄道事業の輸出はアベノミクスの柱。高速鉄道関連銘柄は国策銘柄

国策

アベノミクスが始まった当初より、「3本目の矢」である成長戦略において、インフラシステムの海外展開は重要な柱と言われてきた。

特に高速鉄道事業の輸出は国家プロジェクトとされており、政府主導で他国への売り込みが続けられている。すなわち、高速鉄道の輸出は国策であり、その関連銘柄は国策関連銘柄と言っても過言ではない。

ただ、現状で決まっているのはインドへの導入のみ。中国も国家主導で他国への高速鉄道システムを売り込む動きが活発化してきており、日本はやや劣勢となっている。

アメリカのトランプ大統領も日本の新幹線を絶賛してはいるものの、本格的に全てを任せようというところには至っていない。

今後もインフラシステムの海外展開は国家ぐるみで進められていくはずだが、先行き不透明な部分も多い。

海外の高速鉄道導入に伴う総事業費

インフラ投資

高速鉄道システムを輸出するとなった際、総事業費はどれ程となるのか。そこから日本の高速鉄道関連銘柄、新幹線関連銘柄が受ける需要恩恵のおおよそ見えてくるだろう。

台湾高速鉄道(台湾新幹線)

2007年1月開業。台北市・南港駅から高雄市・左営駅までの345kmを走る高速鉄道。総事業費は4,806億台湾ドル(約1兆8000億円)日本の高速鉄道技術が採用されている。

タイ高速鉄道(輸出候補)

日本の新幹線技術の導入を検討。バンコクからチェンマイまでの670kmを計画。総事業費は1兆円以上。既に中国が一部路線の受注を決めている。

インド高速鉄道(輸出候補)

2015年12月に日印首脳会談にて、日本の高速鉄道技術を導入することで合意。2017年着工予定。総事業費は9800億ルピー(約1兆5000億円)を見込んでいる。

テキサス高速鉄道(輸出候補)

アメリカのテキサス州、ヒューストンからダラスの385kmを結ぶ高速鉄道計画が出ており、2017年着工予定。総事業費は150億ドル(約1兆6000億円)見込み。日本の新幹線方式での建設が予定されており、車両の導入も期待されている。

カリフォルニア高速鉄道(輸出候補)

ロサンゼルスからサンフランシスコを結ぶ高速鉄道計画。開業予定は未定だが、JR東海、JR東日本共に日本の新幹線車両、新幹線システムを売り込んでいる。総事業費は700億ドル(約7兆円超)の巨大規模。

リニア新幹線関連銘柄と重複する銘柄も

リニア

新幹線システム、車両そのものの開発技術など、リニア新幹線と重複する技術・システムも多々ある。高速鉄道関連銘柄(新幹線関連銘柄)、リニア鉄道関連銘柄はセットで注目しておくといいかもしれない。

>>リニア新幹線関連の特集はこちら

ただし、日本国内でのリニア開発の場合、建設関連銘柄も注目されるが、高速鉄道海外輸出の場合はその辺りは関連銘柄扱いされない傾向にあるので注意が必要。

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