個別銘柄情報(3/15分)

三菱マ(5711)、CSは投資評価を引き下げ
341円 8円安
クレディ・スイス証券は、同社の投資評価を従来の「Outperform」から「NEUTRAL」に引き下げ、目標株価を同490円から380円に引き下げた。主な経常利益下方修正要因と従来予想比修正幅は以下の3点だという。(1)銅市況前提の見直し(17/3期:214セント/lb→211セント、18/3期:215セント→192セント)、伸銅品の下振れなどにより、17/3期は約100億円、18/3期は約110億円、(2)超硬工具需要減少により、17/3期、18/3期それぞれ約70億円、(3)為替前提の見直し(121円/USD→115円)により、17/3期、18/3期それぞれ24億円。また、国内のセメント需要、世界的なスマホ需要低迷なども下方修正要因となったそうだ。銅市況は足元回復基調にあるものの、超硬工具と国内セメント需要低迷は深刻化しているという。

ジェイテクト(6473)、大和は投資判断を引き下げ
1551円 77円安
大和証券は、同社の投資判断を従来の「2」から「3」に引き下げ、目標株価を同2500円から1500円に引き下げた。減少傾向の続く国内外産業用ベアリング需要や国内やアジアの自動車販売伸び悩みを考慮し、今期営業利益を従来予想の840億円から790億円に(会社計画820億円)減額(前期比7%の増益)、4Qだけでは前年同期比約20%の減益を見込んだという。来期については、900億円から720億円に減額し、今期予想からは10%弱の営業減益を想定したそうだ。

ファナック(6954)、SMBC日興は投資評価を引き下げ
17975円 450円安
SMBC日興証券は、同社の投資評価を従来の「2」から「3」に引き下げ、目標株価を同17000円から13000円に引き下げた。16/3期の営業利益を旧2210億円→新2129億円、17/3期を旧2052億円→新1710億円としたという。同社は基本的には円建て取引であり、直接的な為替影響は小さいものの、スマホ関連設備投資の減速を主因に、17/3期業績は20%近い営業減益を予想したそうだ。

SMC(6273)、SMBC日興は目標株価を引き下げ
27430円 410円安
SMBC日興証券は、同社の投資評価は「2」に据え置いたが、目標株価を同29000円から26000円に引き下げた。為替前提を1ドル=旧120円→新110円、1ユーロ=旧135円→新125円に変更し、16/3期の営業利益を旧1300億円→新1336億円、17/3期を旧1260億円→新1286億円としたという。17/3期は為替前提の変更による減益要素を織り込んだ一方で、半導体業界向け受注回復を見込み、北米、中国、日本における現地通貨ベース売上高予想を上方修正したそうだ。

栄研化(4549)、野村は目標株価を引き下げ
2089円 55円安
野村證券は、同社の投資判断は「Buy」に据え置いたが、目標株価を従来の3400円から3300円に引き下げた。DNA検査装置のR&D費用が当初想定より増えると考えたという。カタリストは引き続きLAMP法結核スクリーニング検査のWHO正式採用だが、限定採用のリスクが高まっており、LAMP法の売上高予想を若干引き下げたそうだ。

コムシスHD(1721)、SMBC日興は目標株価を引き上げ
1767円 21円安
SMBC日興証券は、同社の投資評価は「2」に据え置いたが、目標株価を従来の1760円から1800円に引き上げた。決算発表時に好材料が出尽くし、その後のパフォーマンスは軟調に転じる可能性があると考えたという。17/3期は16/3期の売上進捗遅れを反映した受注残高の増加により増益となり、自己株式取得に加えて増配の可能性もあるが、中期的に通信キャリアの設備投資は漸減傾向と想定したそうだ。

THK(6481)、SMBC日興は目標株価を引き上げ
2062円 45円安
SMBC日興証券は、同社の投資評価は「2」に据え置いたが、目標株価を従来の2200円から2100円に引き上げた。17/3期増減益分析は、増益要因がTRA新規連結効果で16億円、一時的費用の減少で11億円、減益要因は数量減で3億円、固定費の増加で5億円、為替影響で15億円としたという。同社は国内事業の利益率が相対的に高いと推定し、日本の設備投資環境、特に工作機械受注動向に注目しているそうだ。

イビデン(4062)、UBSは目標株価を引き下げ
1453円 18円安
UBS証券は、同社の投資判断は「Neutral」に据え置いたが、目標株価を従来の1900円から1500円に引き下げた。16.3期の営業利益予想を280→205億円に減額修正したという。北米スマートフォンの生産調整を受けて、プリント基板(PCB)やパッケージ基板(FC-CSP)の利益予想を減額したそうだ。17.3期は、為替前提を120→110円/ドルに修正し、営業利益予想を250→140億円に大幅に減額修正したという。110億円の減額のうち、為替は約30%。実質的な変更の主因は、PCB事業の利益見通しを大きく引き下げたことだそうだ。

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