個別銘柄情報(3/16分)

サカタのタネ(1377)、GSは「買い」でカバレッジを開始
3400円 105円高
ゴールドマン・サックス証券は、同社について、新規に投資判断を「買い」、目標株価を4400円でカバレッジを開始した。同社はF1種子に注力するグローバル最大規模の野菜・花種子専業メーカーで、ブロッコリー種子ではグローバルシェア約6割強と世界一だという。株価にはF1種普及率が低い新興国での成長が十分に織り込まれておらず、投資の好機と見たそうだ。GSでは、新興国でのF1種利用拡大の恩恵を受け海外の営業利益が2025年まで年平均11%で成長、今後5年/10年で全社営業利益は2倍/3倍に拡大と予想したという。

M&Aキャピタルパートナーズ(6080)、野村は目標株価を引き上げ
4545円 575円高
野村證券は、同社の投資判断「Buy」を継続し、目標株価を従来の3800円から4700円に引き上げた。同社は17.9期上期会社計画の上方修正を発表。通期野村予想と比較しても上期時点としては高い営業利益予想になっているという。営業利益率も46%と引き続き高い水準にとどまっており、想定以上にM&A仲介事業の好調さを維持している印象だそうだ。野村では、これらをポジティブに評価し、業績予想を上方修正したという。

エイチ・アイエス(9603)、野村は目標株価を引き下げ
2731円 18円安
野村證券は、同社の投資判断は「Buy」に据え置いたが、目標株価を従来の3600円から3400円に引き下げた。パッケージ需要の構成比が高い観光地の治安悪化、航空会社やホテル業者の直販との競争など、旅行事業の外部環境が、想定以上に厳しいと考え、17.10期以降の野村予想を下方修正したという。一方、同社は今後、パッケージ商品のパーツとなり得るロボットなどを活用したエンタメ性の高いホテル、大村湾全体を活用したハウステンボス開発などを進める予定。自社でホテル等を供給することで、航空会社、ホテル業者に対する仕入れ依存度を低下できると考えたそうだ。

アリアケ(2815)、SMBC日興は目標株価を引き上げ
6770円 70円高
SMBC日興証券は、同社の投資評価は「2」に据え置いたが、目標株価を従来の5070円から5660円に引き上げた。17/3期以降の営業利益予想を3~4%増額したという。国内事業を担う単体では売上高は従来予想線で好調に拡大しているが、エネルギーコスト安が従来予想以上に表面化している点を考慮したそうだ。海外事業については現地通貨建ての予想は従来予想を据え置いたが、為替前提を100円/ドルから115円/ドルへ、110円/ユーロから120円/ユーロへ円安方向に見直したことで、円換算業績を増額したという。

ニチレイ(2871)、SMBC日興は目標株価を引き上げ
2764円 10円高
SMBC日興証券は、同社の投資評価は「2」に据え置いたが、目標株価を従来の2150円から2570円に引き上げた。17/3期の営業利益予想を275億円から304億円へ10.5%、18/3期を288億円から312億円へ8.3%、19/3期を298億円から322億円へ8.1%それぞれ増額修正したそうだ。17/3期の営業利益予想増額29億円の内18億円が加工食品事業、その他が水産物と畜産物のトレーディング事業だという。加工食品事業では主力の冷凍チャーハンなどの米飯製品に加えて、鶏のから揚げの冷凍食品など冷凍調理食品が好調に売上高を拡大し、従来予想したほど販促費を支出せずに済みそうだという。

古河電(5801)、大和は投資判断を引き上げ
4300円 210円高
大和証券は、同社の投資判断を従来の「3」から「2」に引き上げ、目標株価を同3520円から4800円に引き上げた。営業利益予想を、16年度:340億円(従来304億円)、17年度:387億円(同333億円)へ引き上げたという。従来比では為替前提の円安方向への見直し(16年度4Q以降105円/$→115円/$)や光ファイバの需給逼迫に伴う北米OFSの業績拡大、メモリ向け半導体製造用テープの業績拡大、銅箔事業における構造改革効果発現等を新たに織り込んだそうだ。

あいHD(3076)、東海東京は「Outperform」でカバレッジを開始
2616円 77円高
東海東京調査センターは、同社について、新規にレーティングを「Outperform」、目標株価を3250円でカバレッジを開始した。17/6期通期業績予想は、売上面では会社計画を下回るも、営業利益ではセキュリティ機器を牽引役として会社計画を上回ると判断したという。セキュリティ事業の営業利益は、上期が前年比15%増の21億円(営業利益率37.4%)の実績、通期は同21%増の46億円(同38%)と予想したそうだ。

安川電(6506)、東海東京はレーティングを引き上げ
2258円 63円高
東海東京調査センターは、同社のレーティングを従来の「Neutral」から「Outperform」に引き上げ、目標株価を同1300円から2560円に引き上げた。17/3期3Q受注は、モーションコントロール、ロボットともに前年を上回ったという。モーションコントロールに含まれるサーボモーターの受注が大きく回復したと推測。中国でのスマートフォン組立装置の受注回復が大きいという。今後は半導体製造装置や工作機械向けの受注にも回復が期待できるそうだ。ロボットについては、生産の自動化・省力化を背景に、受注回復が継続しそうだという。

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