個別銘柄情報(5/2分)

CTC(4739)、SMBC日興は目標株価を引き上げ
3345円 15円安
SMBC日興証券は、同社の投資評価は「2」に据え置いたが、目標株価を従来の2800円から3300円に引き上げた。SMBC日興予想を上方修正したという。(1)情報通信セグメントでは、同社最大顧客の通信キャリアのネットワーク改善がまだ途上にあり、同顧客向けのシスコルータ販売が減少する時期が従来予想より遅くなることと、(2)流通・エンタープライズセグメントでは、16年4月の旧CRCの流通部門と旧CTCのエンタープライズ部門の統合効果や、クラウドサービスの強化の効果などが表れてきており、増収・増益率を高めたことが要因だそうだ。

アイチコーポ(6345)、いちよしはレーティングを引き下げ
793円 33円安
いちよし経済研究所は、同社のレーティングを従来の「A」から「B」に引き下げ、フェアバリューを同1300円から900円に引き下げた。いちよしでは前回業績予想を下方修正し、18.3期は売上高630億円(前期比1%増)、営業利益80億円(同2%増)と微増益に止まると予想したという。18.3期では下期以降、国内高所作業車市場が減少に転じるとみるためだそうだ。18.3期通期では、国内高所作業車市場の伸び率や、主要用途先であるレンタル・電力向け売上高はいずれも横ばいになると予想したという。

ベクトル(6058)、いちよしはフェアバリューを引き上げ
1530円 5円安
いちよし経済研究所は、同社のレーティング「A」を継続し、フェアバリューを従来の1700円から2000円に引き上げた。同社では既存の戦略PRを中心とする事業領域を「NewsTV(ビデオリリース)」によって拡大してきたが、その動きを新規事業の展開や企業買収等による子会社化によってさらに加速しつつあるという。現状はそのための先行投資局面にあり、当面は人員採用を含む費用負担がいちよし予想よりも嵩む傾向にあるそうだ。このため、いちよしでは18.2期通期の業績について売上予想を引上げたが、利益見通しは保守的に見直したという。しかし、19.2期以降については業績予想を売上、利益とも上方修正したそうだ。

マツダ(7261)、野村は目標株価を引き下げ
1603円 15.5円高
野村證券は、同社の投資判断は「Neutral」に据え置いたが、目標株価を従来の1640円から1530円に引き下げた。米国では17年に入り、特にMazda3やMazda6などセダン系車種の競争が厳しいことから、値引きの拡大を余儀なくされており、18.3期も同セグメントの採算改善は期待しづらいという。高採算なCX-5やCX-9の販売増は台数面、採算面の両方でポジティブだが、特にCX-5に関しては17年11月に防府工場でも生産を開始するまでは供給制約が残るそうだ。野村では、18.3期の営業利益を前期比18%増の1478億円とほぼ会社並みで予想したという。

シャープ(6753)、野村は目標株価を引き上げ
416円 1円安
野村證券は、同社の投資判断は「Neutral」に据え置いたが、目標株価を従来の300円から380円に引き上げた。18.3期の売上高は前期比12%増収の2兆3000億円、営業利益は同76%増益の1100億円、親会社株主利益は690億円と黒字化を予想したという。前期比では、鴻海グループの低コスト生産力を活用した携帯電話や液晶テレビ、部材調達力や販売力を活用した液晶パネル、カメラモジュール、電子デバイスなどが増益ドライバーになると考えたそうだ。

スシローGHD(3563)、野村は「Buy」でカバレッジを開始
3595円 変わらず
野村證券は、同社について、新規に投資判断を「Buy」、目標株価を4000円でカバレッジを開始した。17.9期の営業利益は前期比20%増益の90億円、18.9期は同7%増益の97億円を予想したという。特殊要因(米国事業からの撤退、17.9期に7億円の一時的な増益)を除くと年率10%前後の安定した営業増益が続くと予想したそうだ。増益の主因は、新規出店に伴う売上高の増加だという。

NTTドコモ(9437)、岩井コスモは投資判断を引き下げ
2680.5円 3.0円高
岩井コスモ証券は、同社の投資判断を従来の「A」から「B+」に引き下げ、目標株価を同3300円から3000円に引き下げた。今期も営業増益が続くと予想されるが、光回線関連費用等の増加で今期の営業増益は鈍化する見通しであり、この点が短期的に同社株価の上値を抑える可能性がると考えたという。一方、5Gを活用する中期戦略の進捗や、配当利回りの高さには注目したいそうだ。

アルプス(6770)、岩井コスモは投資判断を引き上げ
3330円 40円高
岩井コスモ証券は、同社の投資判断を従来の「B+」から「A」に引き上げ、目標株価を同3400円から3800円に引き上げた。今期も事業収益は米国を中心としたスマホメーカー向けの部品や装置などが牽引する見通しだという。また、これまでの様に、アルパインは過去に獲得した案件を順調に消化するとした場合、同社業績は電子部品の量産で費用吸収が進み、計画以上に営業利益が計上される可能性が高いと見たそうだ。

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