防災・復興関連銘柄

防災・復興関連銘柄は自然災害の多い日本にとって重要なテーマ

bousai

防災・復興関連銘柄は自然災害が多発する日本にとっては常に注目せざる得ない重要なテーマと言える。

2010年代だけを見ても多くの自然災害が発生している。

  • 2011年3月11日 東日本大震災
  • 2014年8月20日 広島土砂災害
  • 2014年9月27日 御嶽山噴火
  • 2016年4月14日 熊本地震

また、首都直下型地震がいつきてもおかしくないという専門家の意見もあり、防災にも大きな関心が集まっている。

更に2016年の夏には、普段は直撃することがほとんどない関東圏、そして北海道などへの台風上陸が相次いでいる。台風の直撃に慣れていない首都圏は想定外の大ダメージを受ける可能性も考えられる。

災害の事前調査など、防災事業に力を入れる防災関連銘柄、被災地の復興支援に欠かせない復興関連銘柄、それぞれ見ておこう。

防災関連銘柄一覧

コード 銘柄名 企業情報・業務内容
4825 ウェザーニューズ 民間気象情報で世界最大手。航海・鉄道・航空向けの交通気象に強く、企業向けのBtoB市場においても圧倒的なシェアを持つ。気象庁とは若干異なる観測方法を用いており、場合によっては予報、予測が異なる場合があるが精度は劣らず、併用されることが多々ある為、防災への関心が高まる昨今は業績も好調となっている。
6718 アイホン インターホン業界でトップシェアを誇る。近年は防犯、防災機器に力を入れており、万が一の火災に備えた警報器はガス警報器や警備会社通報とも連動し動作するものがある。
6744 能美防災 セコム系列。火災報知設備、消火設備などの防災機器メーカー最大手。災害対策用備蓄品一式として「しのげール」の販売も行っている。
7464 セフテツク 工事用保安用品のレンタル、販売がメイン。併せて安全防災用品の販売も行う。
6751 日本無線 防災行政無線など無線通信機器の大手。気象レーダー、ダム管理システム、土砂災害監視事業、津波・高潮監視システム、災害時でも通じる無線システムといった防災関連機器の開発や販売を行う。
3302 帝国繊維 繊維会社で消防ホースの大手。防災車両や防災資機材なども手掛け、防災事業全般を行う。

防災関連銘柄の本命(6751)日本無線

地震、土砂災害、台風など、頻繁に起こりえる自然災害と関連の深い銘柄となっている。防災事業だけでなく海上機器も扱っており、防衛関連銘柄としても株価は反応し易い。

防災関連銘柄の大穴(7464)セフテツク

東京五輪関連銘柄、防災関連銘柄として名前が挙げられる銘柄ではあるが、日々の出来高はほとんどなく、他関連銘柄が買われた際も全く反応しない場合が多い。今後も全く反応を見せない可能性があるが、一度動けば一気に資金が集まる可能性も。

復興関連銘柄一覧

コード 銘柄名 企業情報・業務内容
1916 日成ビルド工業 プレハブ建築、立体駐車場の大手。仮設住宅の迅速な建設を行う。プレハブのコマツハウスを子会社化したことで相乗効果も期待。
1914 日本基礎技術 地すべり対策技術、斜面安定技術、地盤改良技術など防災から復興支援までを幅広く行う地盤改良基礎工事の専業大手。
1926 ライト工業 地盤改良工事、橋梁補修・補強工事、土壌汚染対策などを行う特殊土木会社。
9678 カナモト 北海道基盤の建機レンタル大手。北海道だけでなく東北、首都圏、そして熊本地震の際に九州でも復興工事向け建機レンタルを行っている。また上海や香港、フィリピンなど、海外にも拠点を持つ。
9699 西尾レントオール 関西基盤の建機レンタル大手。リニア新幹線開通の為のトンネル工事向けなど、リニア関連銘柄としても挙げられるが、復興関連銘柄としても注目されている。
9641 サコス 西尾レントオール系であり、首都圏を中心とした建機レンタル事業を行う。東京五輪のインフラ整備、リニア新幹線開通事業などにも関わりがある。関東への台風直撃、首都近辺での地震が起これば真っ先に反応するであろう銘柄。

復興関連銘柄の本命(1914)日本基礎技術

全国展開で地盤の調査、基礎工事など、防災から復興支援まで全般を行う企業ということで同銘柄を本命とする。しかしながら、復興関連銘柄に関しては余程の大災害でない限りは一時的な反応になると見られ、本命と言えど株価が2倍3倍となるようなことは考え辛い。

復興関連銘柄の大穴(9641)サコス

気圧の影響で台風が来辛いと言われる関東圏、そこに台風直撃となれば交通機関の乱れや土砂災害が多発する恐れがある。万が一そのような事態となった際には首都圏を基盤とする同社が真っ先に建機貸し出し等の対応を迫られることとなるだろう。

伊勢湾台風並みの規模。台風10号が関東直撃か

台風

2016年8月30日ごろ、非常に強い台風10号が日本全土、そして東京にも直撃する見通しとなっている。この台風は1959年9月に発生した伊勢湾台風並みと言われており、予想以上の被害をもたらすかもしれない。

伊勢湾台風は愛知県、三重県を中心に犠牲者5,098人(死者4,697人・行方不明者401人)・負傷者38,921人という甚大な被害をもたらしており、この被害規模は阪神・淡路大震災、東日本大震災と並ぶものとなる。このクラスの台風が日本全土に直撃する恐れがあると警戒が強まっている。

伊勢湾台風発生当時と比較し、災害予測の精度は格段に高まっており、幸いにして台風直撃まで十分な対応期間がある。防災準備を万全にし、台風直撃に備えれば伊勢湾台風規模であっても被害規模は格段に小さいものとなるはずだ。ただ、ある程度の公共機関の乱れ、土砂災害などは避けられないだろう。

首都直下型地震発生の可能性

地震

地震の予測を正確に出すことは専門機関であっても難しく、予測が外れることも当然ありえる。しかし、地震発生の周期や統計観測学的な面から見ても今後数十年は首都直下型地震の発生に備え、防災対策を行っておくに越したことはないだろう。

もし今、東京で東日本大震災、熊本地震クラスの災害が起こった場合、以下の問題発生が考えられる。

  • 1000万人規模の帰宅困難者
  • 地下鉄内難民の発生
  • 関東大震災時のような大規模火災
  • 津波
  • 避難所不足

日本は東京に人口が集中しすぎている為、そこに大規模震災が直撃した場合は想像を上回る規模の被害となってしまう可能性がある。自然災害の発生を避けることはできないが、被害を最小限に食い止めるための防災準備はしておく必要があるだろう。

新東京都知事の小池氏も防災への関心は強い

2016年7月の都知事選で新たに都知事となった小池百合子氏も早速、首都直下型地震の発生に備え、防災事業の見直しを進めている。

建物の耐震化・不燃化、電線の地中化など、東京五輪のインフラ整備に重なる事業も多いということでできるものは一緒にやってしまおうという考えるもあるかもしれない。

防災・復興関連銘柄と近い東京五輪関連銘柄、電線地中間関連銘柄も併せて見ておくと良いだろう。

カブ知恵厳選おすすめ投資顧問

カブ知恵スタッフが実際に登録し、情報提供を受けている投資顧問をピックアップ!短期取り組みに強い投資顧問、材料株に強い投資顧問、人気テーマをいち早く配信する投資顧問、ファンドなど機関の取り組み状況を配信する投資顧問、狙い目IPO銘柄を教えてくれる投資顧問、それぞれに特徴やメリットがあります。基本的な情報配信はメルマガ登録だけの無料で受け取ることができますので試してみるといいでしょう。おすすめです。

常勝株ジャーナル

常勝株ジャーナル

無料で質の高い投資情報を配信中。当日の展望や市況情報は勿論のこと、個別銘柄の推奨も行っており、具体的購入価格、取り組み期間、売却価格やロスカットポイントもしっかりと指示してくれます。無料会員でも十分なサービスを受けられると話題。勿論、精度の高い有料コンテンツも充実しています。株式投資の玄人から始めたばかりの初心者まで幅広い層に人気の投資顧問です。

>>常勝株ジャーナルの無料登録はコチラ<<

最強!!株トレード投資顧問

株トレ

短期取り組み銘柄に強く、旬のテーマ株情報もいち早く配信している投資顧問です。登録後すぐに株トレード投資顧問一押しの3銘柄を無料で見ることができるとのこと。まずはその銘柄の動きを見て力を確かめてみるといいでしょう。無料銘柄相談も忘れずに。免許を受けた投資助言代理業だからこそ売り買いの指示を的確にしてくれるはずです。

>>株トレード投資顧問への無料登録はコチラ<<

コメントを残す

サブコンテンツ

このページの先頭へ