PM2.5関連銘柄

PM2.5とは

PM2.5

粒径2.5μm(2.5mmの千分の1)以下の粒子状物質をPM2.5(微小粒子状物質)という。これは髪の毛の太さの1/30程度と非常に小さい。

中国経済の発展により製鉄所や焼却施設からPM2.5が大量発生し続いている。PM2.5は健康に大きな悪影響を及ぼすと言われており、深刻な環境問題に発展している。

中国国内のPM2.5濃度上昇は当然の事態だが、風に乗り日本への影響も懸念されている。

PM2.5関連銘柄一覧

コード 銘柄名 企業情報・業務内容
3004 神栄 PMセンサ、PM[センサ評価セットを手掛ける。PMセンサは、、「PM2.5」等の微粒子状物質を測定するセンサ。 安価且つ、小型でありながらアメリカ合衆国環境保護庁(EPA)により、等価測定法(FEM)として認定された機器に高い相関性を持つセンサ。一方、PMセンサ評価セットは、LAN通信により、パソコンを使用し、離れた場所からのリアルタイム監視及びデータ収集が可能。
6848 東亜DKK 微小粒子状物質(PM2.5)測定装置を手掛ける。環境省の「環境大気常時監視マニュアル 第6版」の微小粒子状物質(PM2.5)測定に準拠した装置で、屋外設置型、または屋内設置型を用意している。
4657 環境管理センター PM2.5や、それより小さいナノ粒子の研究を行っており、確かな技術を保有している。また、PM2.5測定用移動測定車『MOVING LAB(ムービングラボ)』により、測定局が無い場所においてもPM2.5の測定が可能。大規模調査受注実績がある。08~12年度 東京都「大気中微小粒子状物質等の採取及び成分分析調査委託」。調査機材を自社保有し、自社で調査を行う。分析機器を自社保有し、自社で分析を行う。自社での調査・分析だからこそできる精度管理があるという。

PM2.5濃度急上昇の原因とは

PM2.5はこれまで全く発生していなかったわけではない。ただ、最近問題として取り上げられるようになったのはPM2.5の濃度が急上昇している為だ。この主な原因は中国にある。

中国でのPM2.5大量発生の原因とは

中国経済の著しい発展がPM2.5濃度上昇の原因となっている。経済は急成長したものの技術や環境への配慮、意識は未だ追いついてきていない。粗悪な石炭や練炭、鋼材などはPM2.5が発生し易く、自動車を動かすガソリンの品質基準が緩いことも原因の一つと言える。

現状、中国のPM2.5対策は一時的なものに留まる

2008年の北京オリンピック、2014年のAPEC、2015年の軍事パレード、こういった国際行事の際は自動車の通行制限や工場の操業停止などの措置が取られPM2.5の発生が抑えられてきた。しかし、いずれも一時的な対策に留まっており、イベントが過ぎれば元通りとなり根本的なPM2.5減少の取り組みは成されていない。最近ではこういった一時的措置も恒例となっておりその時だけ青空が見えることから「APECブルー」「軍事パレードブルー」と言われている。

PM2.5関連銘柄として空気清浄機メーカーが人気

ダイキン工業(6367)、シャープ(6753)、パナソニック(6752)といった空気清浄機メーカーが中国でも人気となっている。中国国内でも日本メーカーの人気は根強く、訪日観光客のお土産品としてもこういったPM2.5対策の空気清浄機は人気でありインバウンド関連として見ることもできる。PM2.5は非常に小さい粒子ということもあり日本国内の一般的な空気清浄機では対応していないものもあり、PM2.5対策に特化した製品は高価となっている。

PM2.5関連銘柄としてマスクメーカーは?

空気清浄機と同じく、マスクもPM2.5の予防とはなるが通常のマスクでは完全に防ぎきることができない。PM2.5用のマスクは「防塵マスク」となり一定の基準を満たしたものだけとなる。日本研紙(5398)、興研(7963)、重松製作所(7980)などが防塵マスクを清算しておりPM2.5と関連性の高い銘柄と言える。

PM2.5の抜本的な解決策の打ち出しが必須

空気清浄機やマスクでは健康被害への予防にしかならず、PM2.5濃度上昇の抜本的な解決にはならない。年々増してくるPM2.5濃度を抑制し、北京市内の環境を元に戻すには中国政府による解決策の打ち出しが必須となる。家庭で使う練炭、自動車のガソリン、操業中の工場に明確な基準を設け官民一体となりPM2.5対策に臨まなければ解決には至らないだろう。経済成長優先で未だ明確な対策に乗り出していない中国政府、まだしばらくはPM2.5濃度の上昇は止まらず、PM2.5関連銘柄の物色も続くだろう。

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