個別銘柄情報(3/25分)

飯田GHD(3291)、SMBC日興は投資評価を引き下げ
2221円 39円高
SMBC日興証券は、同社の投資評価を従来の「1」から「2」に引き下げ、目標株価を同2400円から2300円に引き下げた。直近の決算や分譲住宅市場動向を踏まえて業績予想を見直し、目標株価を引き下げたという。3/23終値2165円に対する乖離率は6%とセクター平均の18%を下回ることを踏まえて、投資評価を見直すこととしたそうだ。一方、統合後初年度の15/3期に在庫調整を反映した総利益率の低下により実質営業減益となったが、16/3期は総利益率回復により同社計画を上回ると見ているという。

旭硝子(5201)、SMBC日興は投資評価を引き上げ
603円 2円安
SMBC日興証券は、同社の投資評価を従来の「3」から「2」に引き上げ、目標株価650円は据え置いた。SMBC日興では、テレビ向け液晶パネルの生産調整の本格化を主因に、同社の2016年1Qの液晶ガラスの販売数量を前四半期比で9.8%減、平均販売価格を4.0%減と想定したという。そのため、同社の16/12期の営業利益を前期比3.3%増の735億円と予想し、会社計画(750億円)はやや未達になると見たそうだ。一方、株価面では、足もとまでの株価調整により、配当利回りをサポートラインとする株価の調整は概ね完了したと判断したという。

日電硝(5214)、SMBC日興は投資評価を引き上げ
578円 1円安
SMBC日興証券は、同社の投資評価を従来の「3」から「2」に引き上げ、目標株価を同520円から545円に引き上げた。SMBC日興では、テレビ向け液晶パネルの生産調整の本格化を主因に、同社の2016年1Qの液晶ガラスの販売数量を前四半期比で9.8%減、平均販売価格を4.0%減と想定したという。そのため、同社の16/12期の営業利益を前期比4.7%減の210億円と予想し、会社計画(220億円)はやや未達になると見たそうだ。一方、株価面では、足もとまでの株価調整により、現行株価は概ね同社の16/12期業績を反映した水準にあると判断したという。

曙ブレーキ(7238)、SMBC日興は投資評価を引き上げ
275円 8円高
SMBC日興証券は、同社の投資評価を従来の「3」から「2」に引き上げ、目標株価300円は据え置いた。直近株価は目標株価を下回り、16/3期3Q決算発表以降の厳しい業績状況を十分に織り込んだと判断したという。今回のSMBC日興業績予想に変更はないそうだ。ただ北米事業の苦戦状態は依然として変わらず、16/3期ガイダンス未達も有り得ることが最大のリスク要因だという。

ミズノ(8022)、SMBC日興は投資評価を引き上げ
538円 10円高
SMBC日興証券は、同社の投資評価を従来の「3」から「2」に引き上げ、目標株価は同540円から535円に引き下げた。同社は16/3期3Q決算時に通期の営業利益計画を従来の60億円から30億円(前期比40.6%減)に減額したが、SMBC日興では、今回、会社計画と同値の30億円に16/3期の営業利益予想を修正したという。一方、株価面では、直近までの株価調整により、概ね16/3期までの業績低迷を反映した水準にあると判断したそうだ。

日立ハイテク(8036)、みずほ証券は「買い」でカバレッジを開始
3120円 80円高
みずほ証券は、同社について、新規に投資判断を「買い」、目標株価を3800円でカバレッジを開始した。17/3期のEBITは450億円(前期比2%減)を予想したという。SPEは前年比で増益を見込むが、円高/ユーロ安の影響でメディカルが足踏みすると予想したそうだ。加えて、景気低迷で商事部門も前年比で減益になると予想。全社的には、将来に向けたリソース拡大の可能性もあり、17/3期、特に17/3期の上期は業績の踊り場となると考えたそうだ。ただし、18/3期に向けては、改めて増益基調に回帰すると予想したという。

アドバンテ(6857)、みずほ証券は「アンダーP」でカバレッジを再開
1060円 16円安
みずほ証券は、同社について、投資判断を「アンダーパフォーム」、目標株価を800円でカバレッジを再開した。四半期受注は4-6月で前年同期比横ばい、7-9月で同減少を予想、短期の受注サイクルはピークアウトすると見たという。背景は、後工程の季節性と、スマホの15年サイクルのピークアウトだそうだ。中期的にも、微細化鈍化の影響で、テスターの買い替え需要が低迷する状況が継続し、サイクルの上昇局面でも、他のSPEメーカーに比較して弱い回復になると予想したという。

クミアイ化(4996)、野村は目標株価を引き下げ
1013円 35円安
野村證券は、同社の投資判断は「Buy」に据え置いたが、目標株価を従来の1330円から1230円に引き下げた。野村予想は為替を円高前提(113円、対ドル1円高=営業利益30百万円減)に修正し、下方修正したが、農薬販売は概ね順調と評価できるという。中期的には生産効率の向上余地が残されている除草剤「ピロキサスルホン」の収益性向上に期待がかかるそうだ。足元業績は、国内はやや弱く、海外は堅調だという。

オリンパス(7733)、野村は目標株価を引き下げ
4200円 105円安
野村證券は、同社の投資判断は「Neutral」に据え置いたが、目標株価を従来の4900円から4300円に引き下げた。ドルや他通貨に対する円高の影響は大きく、17.3期は営業減益を予想したという。17.3期営業利益は、従来予想を110億円下回る1000億円を予想したそうだ。ドル円為替に対する営業利益感応度は1円につき10億円だという。ドル前提を117円→112円に引き下げたことで50億円の減益要因となるそうだ。医療事業のアジア売上高の半分は中国、3~4割は豪州・韓国だという。

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