定量的・定性的な大底圏特有の現象大量発生も、カギはボラの低下

相場安定には、現状のハイボラが低下する必要があります。ちなみに21日の日経平均ボラティリティー・インデックスは前日比4.56(11.93%)高の42.78でした。このように、ボラタイルで非常に怖い相場ですが、大底圏の状況証拠は揃っています。

 

21日の東証1部の昨年来安値更新銘柄数は717に達しました。これは経験則上、400を超えると底値です。また、東証1部の騰落レシオ(25日移動平均)は53.82%です。そして、日経平均の25日移動平均線との乖離率はマイナス11.67%です。さらに、値幅的な調整も十分です。昨年6月24日の高値20952.71円から昨年9月29日の安値16901.49円までの下げ幅を、昨年12月1日の20012.40円にリプレイスして求められるターゲットは15961.18円です。21日、日経平均先物3月物はナイトセッションでの16時42分に15780円まで叩き売られました。

 

また、ヒアリングベースでは、21日の追証発生件数は20日のそれを上回り、過去のパニック売りの件数に匹敵する規模になったもようです。実際、松井証券の信用買い残の評価損益率はマイナス21.138%に達しています。

 

そして、15日時点の裁定買い残(期近・期先合計)は、金額ベースで、前週比2222億円減の2兆3375億円です。2週連続で3兆円を割り込み、昨年10月16日の2兆2544億円以来、約3カ月ぶりの低水準となっています。

 

さらに、昨日は、普段、電話をかけてこない友人・知人が、相場の先行きについて聞いてきたりしてきました。

 

これらは全て、定量的、または、定性的な大底圏特有の現象です。

 

そして、ここにきて、ECBが追加の金融緩和を強く示唆しました。今後、FRBが景気に配慮した声明を出し、日銀も同様に追加の金融緩和を強く示唆するようなら、市場は日米欧の中央銀行による協調を大いに好感する見通しです。そしてこれを受け、東京株式市場でも、ボラティリティーの低下傾向が鮮明になり、本格的な自律反発に入ることが期待できるとみています。

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