9月相場で物色の柱になるような、活きのいいテーマに育つ可能性のあるテーマのひとつが「VR」

30日の東証マザーズ市場の売買代金は591億円と、活況の目安となる1000億円を10営業日連続で割り込みました。閑散相場が継続し、流動性枯渇が心配される状況です。また、30日の東証マザーズ指数は899.56ポイントと、5日移動平均線(30日現在903.01ポイント)、25日移動平均線(同918.13ポイント)、75日移動平均線(同996.47ポイント)、13週移動平均線(同950.40ポイント)、26週移動平均線(同1015.57ポイント)、52週移動平均線(同916.25ポイント)、9ヶ月移動平均線(同964.84ポイント)、24ヶ月移動平均線(同920.58ポイント)全て下回っています。短期・中期・長期全てのスパンで、チャートが悪化し、その結果、需給が悪化しているため、多くの個人投資家が積極的な売買を見送るのは仕方のないことなのでしょう。

 

しかしながら、このような強烈なアゲインストの投資環境で、9月相場で物色の柱になるような、活きのいいテーマに育つ可能性のあるテーマのひとつが「VR(Virtual Reality:仮想現実)」とみています。ソニー・インタラクティブエンタテインメントジャパンアジアは、「PlayStation VR」を16年10月13日に発売します。この発売を控えたこれから1ヶ月強の期間、「VR」関連銘柄が人気化し、発売をもっていったん、材料出尽くしで相場が終了するというのがメインシナリオです。つまり、短期的な賞味期限は1ヶ月強です。ちなみに、7月23日より再開した日本国内における「PlayStation VR」の予約は、大好評で、多くの販売店および各社ECサイトにて品切れの状態が続いているそうです。

 

そこで今回は主な「VR」関連をピックアップしておきます。

 

まず、カヤック(3904)は「PlayStation VR」関連の本命銘柄との位置づけです。なぜなら、同社は16年8月24日、ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)と一緒に、VR体験向上チャレンジとして、今後VR体験を拡張するコンテンツ開発に取り組んでいくことを発表しているからです。同社は日本最大級ゲーム開発者向けイベントCEDEC 2016で、その方向性やコンセプトを公開しました。具体的には、「PlayStation VR」を使った空間演出として、従来の360度動画では表現できない映像視聴体験の発表を行いました。今後同社は従来以上に、VR事業に注力し、SIEとの「PlayStation VR」開発の進捗については随時公表するそうです。

 

また、ハーツユナイテッドグループ(3676)の子会社のデジタルハーツは、16年8月より、「VR酔いスコアリングサービス」の提供を開始しました。VRコンテツにおいては、画面の奥行や重なり、動作スピード等にわずかでも違和感がある場合、ユーザの不快感や疲労感、及び「VR酔い」といった現象を引き起こします。これへの対応としての「VR酔いスコアリングサービス」とは、調査対象であるVRコンテンツが一般的に酔いやすいものか、ユーザーが継続して利用するにあたり適正であるか等を、「酔いやすさ」を表す項目別に評価方式で数値化し、調査結果レポートとして提供します。また、調査結果に加え、VRの魅力を最大限に活かすコンテンツ開発を支援するそうです。

 

その他、CRI・ミドルウエア(3698)は、16年9月15日・16日、幕張メッセで行われる「東京ゲームショウ2016」に出展します。ブース内容は、ゲーム・アプリ・VRで、高度な演出を実現する映像・音声ソリューション群「CRIWARE」を紹介。酔わないVRを実現する4K60fpsの高品質VRムービー再生技術、VRでリアルかつ臨場感あふれるサウンド演出を実現する立体音響技術、新たなユーザー体験をスマホゲームにもたらす触覚ミドルウェア、2D/3Dグラフィックスミドルウェア「AcroArts」などです。

 

また、クリーク・アンド・リバー社(4763)は、日本最大のゲーム開発者向けカンファレンス「コンピュータエンターテインメントデベロッパーズカンファレンス2016(CEDEC2016)」に、同社及び同社VR/AR分野の子会社 株式会社VR Japanが取り扱うアイデアレンズ社の一体型VRヘッドマウントディスプレー(HMD)「IDEALENS K2」を展示しました。9月15日に中国での発売が発表され、日本でも近々発売が予定されている「IDEALENS K2」は、ケーブルレス、高解像度、高視野角、軽くて発熱しにくい、とても扱いやすいHMDとして注目されているということです。ちなみに同社は、8月19日に、「アイデアレンズ社」の筆頭株主である投資ファンドのパートナー・王 涵(Wang Han)氏と共同で、VRおよびARにおける日本市場進出のための新会社 株式会社VR Japanを設立しました。

 

もちろん、VR関連銘柄は今回取り上げた銘柄以外にも多数あります。今後関連企業やメディアから、様々なVR関連の製品、サービス、業務提携等の発表や報道が相次ぐ見通しです。株式市場では、そのような発表や報道が材料にされて、「VR関連物色」が盛り上げる可能性が高いとみています。

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