8月10日 カブ知恵 モーニングミーティング議事録
本日の個別銘柄動向コメント
チャーム・ケア・コーポレーション（6062）
８月６日、「2021年６月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」を発表しました。これが買い材料視されそうです。2022年６月期の連結業績予想については、売上高300.00億円（前期比32.7％増）、営業利益29.30億円（前期比78.6％増）、経常利益29.00億円（前期比49.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益30.00億円（前期比179.4％増）を見込んでいます。子会社である株式会社グッドパートナーズが行う人材派遣・人材紹介等のその他の事業は、介護分野に特化し首都圏を事業エリアとしていましたが、今後は近畿圏にもエリアを拡げ、さらなる拡大・成長を目指していきます。2020年５月12日付で業務提携契約を締結したシップヘルスケアホールディングス株式会社とは、さらに連携を強化するとともに、両社の展開する事業における得意分野や経営資源を相互に有効活用することで、他社との差別化を図り、両社の企業価値向上に向けた取り組みを進めていきます。また、2022年６月期からは、新しい事業であるヘルスケア・デベロップメント事業が売上・利益に寄与してきます。2022年６月期においては、東京都三鷹市において建設中である「（仮称）ソナーレ久我山」の開発利益等による収益を見込んでいます。自社で保有する物件の売却を進め（ホームの運営は継続）アセットライト経営を志向することにより、当期純利益の増益も見込んでいます。さらに、介護事業、ヘルスケア・デベロップメント事業に続く第３の柱となる事業創設や事業規模・領域の拡大のため、Ｍ＆Ａも積極的に進めていく方針です。同日、「剰余金の配当（増配）に関するお知らせ」を発表しました。2021 年６月期の期末配当については、当連結会計年度の業績並びに今後の事業展開等を勘案し、2020 年８月７日に公表した１株当たり９円 00 銭から３円増配し、１株当たり 12 円 00 銭とすることとしました。同日、「（開示事項の経過）新たな事業の開始に関するお知らせ」を発表しました。高齢者マーケットを主要な対象とする新たな事業として「ヘルスケア・デベロップメント事業」を開始します。本事業は、同社以外の介護事業者が運営するための有料老人ホーム建設を目的として、同社が不動産（土地及び建物）を開発し、Ｒｅｉｔなどの投資会社等に当該不動産を売却することによる収益事業です。第１号案件として、東京都三鷹市において土地を取得し、有料老人ホームの建設を進めています。なお、本事業により、当社の中核事業である介護事業を縮小する企図はありません。当該事業の 2022 年６月期の業績に与える影響については、売上高 25.00億円程度を見込んでおり、８月６日公表の 2021 年６月期決算短信に記載の 2022 年６月期の業績予想に反映しています。
那須電機鉄工（5922）
８月６日、「2022年３月期第２四半期連結累計期間及び通期連結業績予想の修正に関するお知らせ」を発表しました。これが買い材料視されそうです。2022年３月期通期連結業績は、売上高は224.00億円（前回予想比1.4％増）、営業利益は20.00億円（同60.0％増）、経常利益は21.00億円（同61.5％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は14.00億円（同70.7％増）に上方修正しました。
小野建（7414）
８月６日、「業績予想及び配当予想の修正に関するお知らせ」を発表しました。これが買い材料視されそうです。業績予想修正の主要因としては、同社グループの主力販売商品である鉄鋼商品に関し、原材料価格の上昇から市況がメーカー主導の中で当初の想定以上に上昇しており、それに伴い販売価格の上昇から在庫出荷分を中心に利益率が向上し、利益が増加することが見込めることから上方修正しました。同社は連結配当性向 30％を原則としていることから、業績予想の修正にしたがい第 2 四半期末配当予想を 1 株あたり 54 円、期末配当予想を 1 株あたり 38 円とし、年間配当予想を 1 株あたり92 円に上方修正しました。
シダックス（4837）
８月６日、「2022 年３月期業績予想及び配当予想に関するお知らせ」を発表しました。これが買い材料視されそうです。2021 年３月期決算短信において、2022 年３月期連結業績予想は新型コロナウイルス感染症による影響を合理的に算定することが困難なことから未定としていましたが、現時点で入手可能な情報や予測等に基づき、連結業績予想を算定いたしましたので公表しました。足元の経済環境においては、国内外における新型コロナウイルス感染症の影響の長期化に伴う景気の悪化が続いております。このような環境のもと、同社グループは、再成長戦略「Re-Growth」を実現するため、グループ横断的な目線により経営改革を実行することを企業目標に掲げ、新型コロナウイルス感染症対策を徹底し、より一層の「安心・安全」な管理体制の強化を行ったうえでの高品質なサービス提供と、コア３事業（フードサービス事業、車両運行サービス事業、社会サービス事業）のクロスセルの推進等による積極的な営業拡大に取り組んでいきます。フードサービス事業においては、営業組織の抜本的強化及び商品企画機能の強化などの営業プロセス改革に取り組み、収益拡大を図っていきます。また、コントラクト部門における大型赤字店の撤退・赤字縮小や、エスロジックス部門を含めたローコスト運営を推進していきます。車両運行サービス事業においては、プロモーション活動刷新による運転士確保と増車獲得の実現を図っていきます。また、間接業務の抜本的見直し及びコスト削減への基盤構築に取り組み、利益率の改善に取り組んでいきます。社会サービス事業においては、特に成長著しい学童保育部門で、コンテンツの充実による差別化を図り、学童保育の新たな運営モデルの構築に取り組んでいきます。また、間接業務の抜本的見直しに取り組み、販管費の合理化推進と、利益率の改善に取り組んでいきます。これらの取り組み及びコロナ影響の緩和等により、2022 年３月期通期の連結業績については、売上高 1169.57億円（前連結会計年度比 6.2％増）、営業利益 23.27億円（前連結会計年度比 237.0％増）、経常利益 21.77億円（前連結会計年度比 143.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益 18.03億円（前連結会計年度比 186.1％増）を見込んでおり、業績は大きく改善する見通しです。
ローランド（7944）
８月６日、「中期経営計画の数値目標修正に関するお知らせ」を発表しました。これが買い材料視されそうです。同社グループの属する世界楽器市場は、海外市場を成長ドライバーとして、概ね 1%～3%の安定的な成長を続けています。近年では、新型コロナウィルス感染症の世界的な蔓延により、人々の価値観は大きく変化していますが、「新生活様式」の浸透により、余暇時間で楽器演奏に挑戦する方、また楽器演奏を再開される方が増加し、いつでもどこでも一人でも、気軽に楽しめる電子楽器の堅調な需要が継続しています。このような事業環境下、2021 年 12 月期において、中期経営計画最終年度である 2022 年 12 月期の数値目標を達成見込みとなったことから、改めて最終年度の数値目標を設定しました。2022年12月期の修正計画は売上高は815億円（当初計画728億円）、営業利益（利益率）123億円（15.1％）（当初計画90億円（12.4％））、親会社株主に帰属する当期純利益（利益率）86億円（10.6％）（当初計画62億円（8.5％））、ROEは20％以上で変更ありません。同日、「剰余金の配当（増配）及び配当予想の修正に関するお知らせ」を発表しました。株主還元方針および直近の業績推移を踏まえ、中間配当金については、2021 年２月 12 日に公表した１株当たり 47 円より 22 円増額し、１株当たり 69 円を配当することとしました。 また期末の配当予想に関しても、１株当たり47 円より 69 円に修正することとしました。同日、「昨日のドイツ競争法当局発表について」を発表しました。2021 年 8 月 5 日、ドイツ競争法当局は、同社子会社の Roland Germany GmbH. (本社：ドイツ・リュッセルスハイム市、以下 RGM) を含む複数社が競争法違反行為を行っていたとして、課徴金合計約 21 百万ユーロを科した旨を発表しました。本件調査は 2018 年 4 月に開始され、RGM は当局の調査に全面的に協力するとともに、即時に違反行為を停止しています。また同社グループは本件を真摯に受け止め、再発防止策として、外部弁護士の協力もいただきながら、すべての子会社において競争法遵守教育を実施しました。なお RGM は、2020 年 9 月 3 日付のドイツ競争法当局による課徴金決定通知に従い、課徴金 2.7 百万ユーロ（343 百万円）を 2020 年 12 月期に「競争法関連損失」として特別損失に計上、支払を完了しています。また、昨日のドイツ競争法当局発表に伴う課徴金の追加支払いはなく 2021 年 12 月期の業績に影響はありません。同日、「2021年12月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」を発表しました。当第2四半期連結累計期間の売上高は430.30億円(前年同期比52.4%増)となりました。損益については、営業利益は78.45億円(前年同期比194.2%増)、経常利益は74.56億円(前年同期比218.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は61.79億円(前年同期比274.5%増)となり、2021年5月7日付の「業績予想の修正に関するお知らせ」で公表しました連結業績予想を上回る結果となりました。
CARTA HOLDINGS（3688）
８月６日、「通期連結業績予想の修正に関するお知らせ」を発表しました。これが買い材料視されそうです。売上高については、アドプラットフォーム事業において広告クリエイティブ審査体制の強化による減少が見込まれるものの、パートナーセールス事業において昨年の新型コロナウイルス感染拡大の影響により抑制されていたブランド広告の出稿需要が 4 月以降も衰えることなく好調に推移したことにより、前回発表予想を上回る見込みとなっています。また、売上高ミックスが変化し利益率が向上したことにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益及び EBITDA についても、前回発表予想を上回る見込みとなっています。なお、配当金については、1 株当たり中間配当 25 円及び期末配当 25 円の合計 50 円を予想しており、2021 年 2 月 12 日に公表した内容からの変更はありません。
日本一ソフトウェア（3851）
８月６日、「令和4年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）」を発表しました。これが買い材料視されそうです。当第1四半期連結累計期間における同社グループの状況は以下の通りです。パッケージタイトルとしては、『探偵撲滅』、『わるい王様とりっぱな勇者』の合計2タイトルを発売しました。また、第2四半期以降に発売を予定している、『風雨来記4』、『真 流行り神３』、『イースIX -Monstrum NOX-』、『こちら、母なる星より』の開発を進めました。スマートフォンゲームアプリとしては、『ボウリング』、『ゲートボール』の2タイトルを配信しました。また、海外インディーゲームを発掘し、国内移植・販売を行うプロジェクトである日本一Indie Spiritsとしてダウンロード専用タイトル『Maiden & Spell（メイデン アンド スペル）』を発売しました。その他については、インターネット環境でゲームソフトを購入できるPlayStation Network、ニンテンドーeショップ、Steam等を通じたゲームソフト及びダウンロードコンテンツの販売や北米・欧州・アジア地域に向けた国内で発売されたタイトルのローカライズ及び販売を行いました。加えて、新規タイトルの開発及び関連商品のライセンスアウト、カードゲームショップ「プリニークラブ」の運営も引き続き行ってきました。以上の結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高20.57億円（前年同期比93.3％増）、営業利益7.29億円（前年同期比353.6％増）、経常利益7.25億円（前年同期比360.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益4.93億円（前年同期比547.1％増）となりました。
グローブライド（7990）
８月６日、「業績予想及び配当予想の修正に関するお知らせ」を発表しました。これが買い材料視されそうです。当第２四半期連結累計期間の業績は、長引くコロナ禍の状況において、密閉・密集・密接のいわゆる「３密」を避けたアウトドア・スポーツ・レジャーが評価されていることもあり、主力のフィッシング事業が国内、海外とも好調に推移しました。その結果、売上が予想を上回り、それに伴い利益面でも従来の予想を上回る結果となりました。通期連結業績予想については、足元の新型コロナウイルス感染症急拡大の状況下、先行きの見通しがつかない中ではありますが、第１四半期連結累計期間の業績等を勘案し、通期連結業績予想を上方修正しました。８月６日開示した業績予想に基づき、2022 年３月期の第２四半期配当予想を当初の35 円から５円増配し、40 円に修正することを決定しました。尚、2022 年３月期の期末配当については前回予想通り、40 円とすることとしています。同日、「株式分割及び株式分割に伴う定款の一部変更に関するお知らせ」も発表しました。2021 年９月30 日（木曜日）を基準日として、同日最終の株主名簿に記録された株主の所有する普通株式１株につき、２株の割合をもって分割します。同日、「2022年３月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」も発表しました。当第１四半期連結累計期間においては、連結売上高は330.15億円（前年同四半期比62.0％増）となりました。利益面においても、売上の増加に伴い、営業利益は50.55億円（前年同四半期比536.2％増）、経常利益については、51.54億円（前年同四半期比638.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、39.53億円（前年同四半期比780.7％増）となりました。
フォースタートアップス（7089）
８月５日、「2022 年３月期通期業績予想の修正に関するお知らせ」を発表しました。これが引き続き買い材料視されそうです。同社の主力サービスであるタレントエージェンシーにおいては、前期上期を中心に、新型コロナウイルス感染症の影響によりスタートアップ企業における求人数の減少及び採用活動の遅延といった影響が生じていました。当該影響は、前期末の時点で解消していますが、コロナ禍においてDX（デジタルトランスフォーメーション）化が加速しているように、環境変化に対応するための革新的なサービスを提供するスタートアップ企業からの求人需要は拡大傾向にあり、第１四半期累計期間においても堅調に推移しています。同社は、当該求人需要を捉えるべく、採用意欲旺盛な企業への集中的な営業活動を昨年度より継続して実施しているほか、人員の積極的な採用、育成をはじめとするマネジメント機能の強化にも継続して取り組んでいます。当該施策が奏功した結果、当第１四半期累計期間のタレントエージェンシー受注高は当初予測を上回る水準で推移しており、その傾向は今後も継続する見込みです。以上の結果、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益において、従来予想を上回る見込みとなったため、通期業績予想を上方修正しました。
相場観
８月６日の日経平均は前日比91.92円（0.33％）高の27820.04円と、２日続伸しました。５日移動平均線（６日現在27711.01円）は上回っています。25日移動平均線（同28037.20円）、75日移動平均線（同28562.13円）、200日移動平均線（同27927.45円）全て下回っています。なお、８月７日の大阪ナイトセッションの日経平均先物９月物は前日比30円高の27870円、高値は６日22時34分の27950円、安値は６日17時10分の27800円でした。８月６日の東証１部の騰落レシオ（25日移動平均）は85.76と前日の84.01から上昇しました。新高値銘柄数は39、新安値銘柄数は127でした。また、８月６日現在のＭＡＣＤ（12日－26日）はマイナス242.77と前日のマイナス267.42から上昇し、シグナル（9日）はマイナス284.11と前日のマイナス289.80から上昇しました。ヒストグラム（＝MACD －シグナル）はプラス41.35と前日のプラス22.38から上昇し、「買い」継続です。これは８月３日に「買い転換」しました。なお、ここ20日間のディストリビューションデー（株価指数が下落するときに取引高が前日より増大する日のことです。20日以内に5回あると暴落の兆しと言われています。）は８日です。
6日のＮＹダウは過去最高値を更新し、終値は前日比144.26ドル高の35208.51ドルでした。S&P500種株価指数は連日で史上最高値を更新しました。6日発表した7月の雇用統計では非農業部門の就業者数が94万3000人増え、市場予想の約85万人増を上回りました。これが好感されました。一方、ナスダック総合株価指数は５日ぶりに反落し、前日比59.355ポイント安の14835.762ポイントでした。
9日のＮＹダウは3日ぶりに反落し、前週末比106.66ドル安の35101.85ドルでした。ナスダック総合株価指数は反発し、同24.415ポイント高の14860.177ポイントでした。中国では新型コロナのデルタ型の感染が拡大し、当局が省をまたぐ移動の制限を呼びかけたことが景気敏感株への売り材料となりました。ただし、日経速報ニュースは、「ゴールドマン・サックスは８日付のリポートでデルタ型のまん延による行動規制に伴い、2021年７～９月期の中国の実質国内総生産（ＧＤＰ）の伸び率を従来の前年同期比5.8％から2.3％に大幅に引き下げた。一方、政策効果などから10～12月期を5.8％から8.5％に引き上げ、21年年間では8.6％から8.3％と小幅な引き下げにとどめた。ならしてみれば中国の景気減速懸念はそこまで心配する必要はないということになる。」と指摘しています。このため、中国の景気減速懸念の強まりが、世界同時株安を引き起こすようなことはなさそうです。
日経平均に関しては、９日のナスダック高を好感し、買い先行でスタートする見通しです。また、本日も終値で200日移動平均線（６日現在27927.45円）を上回ることができるかに注目します。日経平均の本日の想定メインレンジは、27900円±300円程度です。買い一巡後、利食い売りや、やれやれ売りが出ても、堅調に推移し続けるか否かが本日最大の注目ポイントです。
物色面では、現在、決算発表が本格化しているため、好業績が期待できる銘柄を個別に物色する動きが加速するでしょう。
一方、８月６日の東証マザーズ指数は前日比1.83ｐ（0.17％）高の1064.74ｐと、４日ぶりに反発しました。５日移動平均線（６日現在1074.54ｐ）、25日移動平均線（同1140.24ｐ）、75日移動平均線（同1156.44ｐ）全て下回っています。出来高は5935万株、売買代金は1063億円でした。５月12日に、2021年３月９日の1113.58ｐと、2020年12月22日の1125.60ｐに挟まれた「中期的な下値サポートゾーン」を割り込んだことで、底割れとなり、調整が長期化するリスクが高まっていましたが、このゾーン上限の1125.60ｐを５月21日に終値で上抜けたことで、調整一巡感が強まりました。よって、５月17日の1040.58ｐが当面の底値となる見通しです。
ただし、８月３日、日本経済新聞が、「ＩＰＯ指数、年初来安値、緩和縮小にらみ資金流出。」と題した記事を掲載しました。「東京株式市場で新規株式公開（ＩＰＯ）した銘柄から資金が流出している。過去１年以内に上場した銘柄の値動きを指数にした「ＱＵＩＣＫ ＩＰＯインデックス」（加重平均）は２日、前週末比0.8安となり年初来安値を更新した。金融緩和の縮小をにらんで機関投資家の資金が流出し、個人も下落に耐えかねて利益確定売りを急いでいる。」、「個人も利益確定売りを急ぎ、一部は値動きのいい大型株に移っている。」とのことです。このため、この流れが逆流するまでは東証マザーズ市場の売買代金は増えず、マザーズ指数も低迷し続けることになりそうです。
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