メタンハイドレート関連銘柄

【3兆円市場】メタンハイドレート関連銘柄に注目

経済産業省は、次世代燃料「メタンハイドレート」を商業化した場合、市場規模が3兆3,000億円にのぼるとの試算を発表した。

日本は天然資源が少なく、その多くを海外からの輸入に頼っている。このメタンハイドレートは日本が有する数少ない天然資源の一つであり、エネルギー自給率を高める上でも行政が率先して開発を進めている案件だ。

今回発表した試算通り、メタンハイドレートの市場規模が3兆円を超えるものとなれば、エネルギー自給率の改善だけでなく、経済的な面でも大きなメリットとなる。

日本のエネルギー問題を覆す可能性を秘めたメタンハイドレート、開発状況や今後の展望、行政の見通しは確かなものなのかを調べ、メタンハイドレート関連銘柄も同時にチェックしてみよう。

メタンハイドレート関連銘柄一覧

「燃える氷」メタンハイドレートとは

メタンハイドレートはメタン分子と水分子からなる包接水和物の固体である。人工のメタンハイドレートは氷のように触ると冷たいが可燃性がある。これが「燃える氷」と呼ばれる由来だろう。石油、石炭と同じく化石燃料の一種として取り扱われる。

海底に大量に埋蔵されていることは調査により解明されているものの、未だその開発技術は研究途上。有効な採掘方法は確立されておらず、商業化の道は定まっていない。

メタンハイドレートは再生可能エネルギーではないが石油や石炭に比べ燃焼時の二酸化炭素排出量がおよそ半分と少ない。地球温暖化対策として各国で二酸化炭素排出量の制限が設けられる中、メタンハイドレートは新エネルギーとして注目されている。

メタンハイドレート実用化へ向けての取り組み

未だ明確な採掘技術が確立されていないメタンハイドレート、日本近海に大量に眠っていることは解かっていながらも現状では取り出すことができない。

日本政府はアメリカ、カナダ、ドイツ、インド、ロシアといった各国と共同研究を行い、メタンハイドレートの採掘、そして商業化を目指している。

資源の少ない日本にとって、「そこにある」と解かっているメタンハイドレート開発は是が非でも実現させたい事業と言える。エネルギー自給率改善の為にも行政主導で研究を進めている状況だ。

メタンハイドレートの問題点

何度も書いているように、メタンハイドレートは未だ明確な採掘方法が見つかっていない。

海底深くに埋蔵されていることや、分子レベルで深海の泥や砂に混ざっている為、簡単には取り出すことができないものとなっている。

これから研究が進めば安定したメタンハイドレートの採掘が可能となるかもしれないが、それまでの研究費やその後のランニングコストを考えた場合、石油、石炭、天然ガス、シェールオイルよりも多額のコストが必要となる。

経済産業省は生産量の部分だけをピックアップし、メタンハイドレートの市場規模を3兆3,000億円以上と試算したが、あくまでも見通しに過ぎない。他の資源エネルギーとの価格競争で競り合うには分が悪く、赤字生産となってしまう可能性も否定はできない。

二酸化炭素の排出量が少ないとは言え、コスト面で他のエネルギー資源と圧倒的な差が出てしまっては普及が難しい。

メタンはイドレートの将来は「いかに安く採掘できるか」この点に全てが掛かっていると言っても過言ではない。

メタンハイドレート関連銘柄の動き

メタンハイドレートは海底から採掘する必要があり、中小企業が簡単に参入できる事業ではない。海洋資源開発技術を持つ企業、海洋土木に精通した企業、石油や天然ガスを取り扱う企業、基本的には国際的にも有数の大企業がメタンハイドレート関連銘柄となる。

大型株の場合、関連する材料が発表されても株価に影響を及ぼさないことも多い。メタンハイドレート関連銘柄は比較的大型のものが多いので短期急騰や株価2倍、3倍の大化けを期待するようなテーマではないかもしれない。