eスポーツ関連銘柄

eスポーツとは

eスポーツとは、「Electronic Sports（エレクトロニック・スポーツ）」の略称であり、対戦ゲームを競技として捉え、従来のスポーツのようにプレイと観戦を楽しむ仕組みを指す。

高額な賞金を得られるeスポーツ大会も世界各地で開催されており、プロ、セミプロも多数存在。ジャンルやゲームタイトル毎にプロチームやプロリーグといった団体でのeスポーツ活動も活発化してきている。賞金はスポンサーが出す場合もあれば、観戦者やプレイヤー自身の参加費が入賞者に割り振られる場合もある。

eスポーツ関連銘柄と呼ばれる銘柄は、日本のeスポーツ発展の為にスポンサーとなったり、自社にプロチームを持ったりと様々。勿論、自社開発のゲームでeスポーツイベントを開催している企業もeスポーツ関連銘柄となる。ゲーム観戦用の場（動画配信を含む）を提供している企業もeスポーツ関連銘柄と言えるだろう。

スマホゲームバブルにより、ゲーム関連銘柄として業績を伸ばした企業は多数あるが、今はやや飽和状態にあり、業績寄与に限界が見え始めている。そのような状態の中、eスポーツはまだまだ成長余地が見込めるコンテンツであり、新規参入によりeスポーツ関連銘柄と呼ばれる企業が今後益々増えてくる可能性が高い。

「eスポーツ」が正式なメダル種目に！の報道でeスポーツ関連銘柄に注目集まる

アジアオリンピック評議会は4年に1度開催しているスポーツ国際大会「2022年 アジア競技大会」で、eスポーツを正式なメダル種目にすると発表した。（2018年大会も参考種目となる）すなわち、eスポーツも野球やサッカーといった従来のスポーツと同じ競技として扱われるということだ。

具体的なゲームタイトル、ジャンル等は発表されていないが、eスポーツ関連銘柄にとっては追い風、朗報と見て間違いないだろう。

eスポーツ関連銘柄一覧

eスポーツ関連銘柄の本命（3911）Ａｉｍｉｎｇ

eスポーツプロチームのスポンサーとなり、業界発展の為に積極出資を行う。自社開発ゲームもeスポーツ向けのものを企画するなど、様々な方向からeスポーツ事業に取り組む姿勢が伺える。他のeスポーツ関連銘柄が比較的大型株であり、余程大きな材料がない限りは動かないと考えられるが、同銘柄に関しては時価総額的にも化ける可能性が高い。総合的な判断から、eスポーツ関連銘柄の本命として挙げられる。

eスポーツ関連銘柄の対抗（3659）ネクソン

eスポーツの本場、韓国に子会社を持ち、イベント開催のノウハウも持っている。日本や韓国で実際にeスポーツ開催の実績もあり、今後も同業界の中心的な役割を果たしていくと期待される。韓国子会社はeスポーツ番組の放送会社とも業務提携し、観戦環境の整備にも力を入れる。eスポーツ関連銘柄の対抗。

eスポーツ関連銘柄の大穴（3904）カヤック

スマホゲームアプリ向けのeスポーツサービス「RANKERS」を運営。課金による性能向上要素が強く、技術介入要素の少ないスマホゲームはeスポーツになり辛いと言われている。あえてそのスマホゲームにeスポーツイベントを開催できる場を提供するという試み。海外と日本では流行のゲームも異なる為、意外とヒットするかもしれない。勿論、その逆もありうる。まさにeスポーツ関連銘柄の大穴と言える。

eスポーツの市場規模

eスポーツは既に世界各国で多数開催されており、その市場規模は2017年で1000億円程と推定される。2020年には更に成長を遂げ、2000億円規模に迫るのではないかと言われている。

今回、eスポーツが2022年アジア競技大会の正式メダル種目に認定されたことでeスポーツ市場の成長速度は更に加速すると予想。

こういった市場規模拡大材料はeスポーツ関連銘柄の株価上昇に影響を与えるものであり、更に注目を集めることとなりそうだ。

世界のeスポーツ競技人口は既に5000万人以上

eスポーツの競技人口は、年収1億円以上のプロゲーマーからアマチュアまで全てを含めると5500万人以上との試算。特にeスポーツ先進国の韓国やアメリカでは競技人口が多く、日本でも増加傾向にあると言われている。

賞金総額20億円以上となる高額eスポーツ大会も

世界で最も有名なオンラインゲームの1つである「Dota 2」は、世界一を決定する公式世界大会「The International」を開催している。

2016年に行われたこの大会の賞金には開発会社の「Valve」が160万ドルを用意すると共に、大会観戦チケットの売上げの一部が追加され、総額で1800万ドルに達した。日本円で約20億円規模となった。

2017年大会ではこれを更に上回る総称金額になるのではと注目が集まっている。

日本におけるeスポーツ

日本でもeスポーツの大会が多数開催されており、プロゲーマー、プロチームも誕生している。

また、eスポーツ専用施設「e-sports SQUARE」やeスポーツ観戦カフェがオープンしたり、eスポーツ専門情報番組「eスポーツMaX」が放送開始するなど、国内市場規模も拡大傾向。

日本最大のゲームイベント、東京ゲームショウ2016においてもe-Sportsステージが設置され、eスポーツイベントが開催された。

上記に挙げたeスポーツ関連銘柄も大会のスポンサーを務めたり、プロチームを結成したりなど、日本におけるeスポーツの発展に力を尽くしている。

eスポーツ普及への課題

日本国内でもeスポーツの普及に力を入れる企業、団体は多数あるが、未だ世界のeスポーツ先進国と比べれば盛り上がりに欠けている。その理由として、いくつかの課題が挙げられる。

正式なJOC認可団体がまだない

今回、eスポーツが2022年アジア競技大会の正式メダル種目に認定されたことで浮き彫りとなった課題。

日本国内にはeスポーツ関連の団体が複数存在する。「一般社団法人日本eスポーツ協会（JeSPA）」「一般社団法人e-sports促進機構」「一般社団法人日本プロeスポーツ連盟」などが各々で活動を行っており、国を挙げて国際試合に参加する場合には団体の一本化が必要となる。

一本化できなければJOC（日本オリンピック委員会）の加盟団体となることができない。

優勝賞金の制限

スクウェア・エニックスが2016年に開催したeスポーツイベント「ガンスリンガー ストラトス3」の優勝賞金が500万円から10万円に大きく引き下げられる事態が発生した。

理由は消費者庁が示した景表法の適用条件が影響したと言われている。

eスポーツ関連銘柄に挙げられるような大手ゲームメーカーがスポンサーとなる大会であっても、過度な賞金額設定は認められないというのが消費者庁の見解らしい。

また、前述した世界最高額eスポーツ大会「The International」のように、参加者や観戦者から集めたお金をプレイヤーに配分するという仕組みも日本の法律上は厳しいかもしれない。

eスポーツの普及を進めるのであれば、こういった部分の規制緩和も必要となってきそうだ。

日本はゲームも“ガラパゴス化”か？

日本と世界のゲーム事情は対照的となってきている。

eスポーツ先進国では対戦型のビデオゲームが流行り、多数のプロゲーマーが生まれている。一方で日本も任天堂やソニーのおかげでゲーム先進国ではあるものの、据え置き型の家庭ゲーム機やゲームセンターなどの市場は伸び悩み、プロゲーマーという職種も馴染みが薄い。

日本ではスマホの普及により、ソーシャルゲームブームとなった。ゲームメーカーもeスポーツ向けのゲームではなく、スマホゲームの開発に力を入れたことで世界のゲーム市場と日本のゲーム市場は色合いが変わってきており、“ガラパゴス化”してきているとも言われている。

関連記事はこちら

東京ゲームショウ2016ゲーム・VR関連銘柄レポート セールスランキングで見るゲーム関連銘柄（2017年4月版）