個別銘柄情報（12/5分）
ＤＭＧ森精機(6141)、ＣＳは投資評価を引き上げ
1460円 122円高
クレディ・スイス証券は、同社の投資評価を従来の「Neutral」から「OUTPERFORM」に引き上げ、目標株価を同1250円から1800円に引き上げた。同社受注の６割は堅調な欧州地域へ依存している上、同２０％を占める北米地域も直販切替に伴う悪影響が消滅、来期も安定的なトップラインが期待可能と考えたという。外部環境に左右されない同社自力の利益成長力を高評価したいそうだ。
清水建(1803)、ＣＳは投資評価を引き下げ
1033円 19円安
クレディ・スイス証券は、同社の投資評価を従来の「Neutral」から「UNDERPERFORM」に引き下げ、目標株価を同1000円から950円に引き下げた。鉄鋼価格の上昇が株価に織り込まれる局面では、建設セクターにおける同社の相対株価が下落すると予想したという。中国の鉄鋼価格は１６年９月から１１月までに４０％程度上昇。鉄鋼メーカーに対して同社は交渉力を有するため、鉄鋼価格の上昇が同社の業績の悪化要因となるのは、１９年３月期からと予想したそうだ。
鹿島(1812)、ＣＳは投資評価を引き上げ
803円 １円高
クレディ・スイス証券は、同社の投資評価を従来の「Underperform」から「NEUTRAL」に引き上げ、目標株価を同670円から800円に引き上げた。配当利回り、総還元利回りのインカムゲインでは、同社の投資魅力は低いが、工事損失引当金の減少によって、他社を上回る利益水準を確保する可能性があるという。また、アルジェリアの案件で撤退後に当該案件で業績が改善する期待もあるそうだ。
大林組(1802)、ＣＳは投資評価を引き下げ
1074円 16円安
クレディ・スイス証券は、同社の投資評価を従来の「Outperform」から「NEUTRAL」に引き下げ、目標株価1100円は据え置いた。株価が目標株価に到達したため、投資評価を引き下げたという。中計では、配当性向は従来と同様に２０－３０％が据え置かれると予想。自社株買いを期待する株式市場関係者にとっては、中計の株主還元の方針に失望する可能性があるそうだ。
第一三共(4568)、大和は投資判断を引き上げ
2403.0円 9.0円安
大和証券は、同社の投資判断を従来の「３」から「２」に引き上げ、目標株価を同2500円から3000円に引き上げた。１０月の欧州臨床腫瘍学会で日本における臨床フェーズ１試験Ｐａｒｔ１データが明らかになった抗ＨＥＲ２抗体薬物複合体ＤＳ－８２０１の売上を２１／３期以降の業績予想に追加したという。既存の抗ＨＥＲ２抗体薬物複合体カドサイラが奏功しなくなったＨＥＲ２陽性乳がん患者の有力な治療選択肢になると想定したそうだ。
みずほ(8411)、大和は投資判断を引き上げ
208.3円 3.3円安
大和証券は、同社の投資判断を従来の「３」から「２」に引き上げ、目標株価を同190円から230円に引き上げた。２０１６年度通期の連結当期純利益は６０００億円と銀行計画の達成を予想したという。債券益を含む市場部門利益の減少を見込む一方、保守的な銀行計画対比では与信関連損益の改善が想定されるそうだ。次いで、２０１７年度は実質業務純益、連結当期純利益の減益を想定するが、翌２０１８年度以降は再び本業利益、連結純利益の安定化を見込んだという。ここで、株式配当金は年間一株７．５０円の水準の据え置きが期待されるそうだ。
ヤフー(4689)、野村は投資判断を引き上げ
417円 ７円高
野村證券は、同社の投資判断を従来の「Neutral」から「Buy」に引き上げ、目標株価を同480円から590円に引き上げた。１７．３期の営業利益予想をこれまでの進捗を踏まえて、２０４０→２００７億円へ調整した一方、１８．３期予想営業利益を２１６８→２２１７億円へ上方修正したという。主な変更点は、検索連動型売上高とプレミアム広告（含むショッピング広告）を中心に見直し、１８．３期の広告売上高を２９３７→３０２２億円へ上方修正したそうだ。また、販促費用を大きく増やすことなくショッピング事業の流通総額が拡大することで、収益性が改善すると見たという。
東洋紡(3101)、ＳＭＢＣ日興は投資評価を引き下げ
171円 ５円安
ＳＭＢＣ日興証券は、同社の投資評価を従来の「１」から「２」に引き下げ、目標株価を同230円から190円に引き下げた。既存製品の想定以上の損益悪化に加えて、トップライン成長の牽引役を担うエアバッグ事業のグローバル展開に遅れが生じていることなどを踏まえ、１７／３期以降のＳＭＢＣ日興予想を下方修正したという。円安基調への転換により化学・繊維セクター内の各社の業績持ち直しが見込めることで、同社の超複屈折フィルム「ＳＲＦ」とエアバッグ用基布の数量成長を両輪とする業績拡大の優位性が、相対比較の観点から、これまでの見方に比べて薄れた点も投資評価変更の判断材料としたそうだ。
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