６月15日　カブ知恵　モーニングミーティング議事録

本日の個別銘柄動向コメント

メディネット（2370）

６月14日、「ヤンセンファーマ株式会社と治験製品製造のための細胞調製に関する契約を締結」を発表しました。これが買い材料視されるでしょう。同社は、2021年５月31日に、ヤンセンファーマ株式会社と細胞療法における治験製品製造のための細胞調製に関する契約を締結しました。

フォーカスシステムズ（4662）

6月14日、「“IoT 機器無充電”の実現を目指す「三次電池」研究開発に進展～次世代電源の特許出願・実証実験で近づくカーボンニュートラルへの貢献～」を発表しました。これが買い材料視されるでしょう。同社と国立大学法人筑波大学は、三次電池に関し、電極に用いる最適な物質を特定する等の共同研究を重ねた結果、特定の物質を電極に利用することで安定した電圧を繰り返し得ることに成功し、特許を出願しました。今後、フォーカスシステムズは「三次電池を起電力とした IoT 機器を稼働させる実証実験」等、三次電池の社会実装に向けた取組みを進め、将来的にはあらゆるデジタル機器に利用可能なコア技術の開発を目指します。

山王（3441）

6月14日、「2021 年 7 月期通期業績予想の修正に関するお知らせ」を発表しました。これが買い材料視されるでしょう。2021 年 7 月期通期売上高は78.00億円（前回予想比4.0％増）、営業利益は2.30億円（同15.0％増）、経常利益は2.10億円（同31.3％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は9.50億円（同7.3％増）に上方修正しました。次世代 5G向を中心とした通信分野での需要拡大は当第 3四半期以降においても継続する見込みであり、受注水準は前回公表の想定を上回る見通しであることから、売上高を前回発表予想から上方修正しました。また、上記売上高の増加に伴い営業利益、経常利益、当期純利益を前回発表予想から上方修正しました。

セルソース（4880）

6月11日、「順天堂大学とセルソース、エクソソームを用いた脳梗塞後遺症・パーキンソン病の治療について共同研究を実施」を発表しました。これが引き続き買い材料視されそうです。脳梗塞後遺症・パーキンソン病に対してセクレトームの治療効果及び作用機序について検証するとともに、臨床応用可能か安全性と有効性の検討を進めていきます。そしてセクレトームを用いた治療が確立されることで、将来的には、軽度認知障害（MCI）や高次脳機能障害等の治療への応用も期待されます。

パルマ（3461）

６月14日、「日本郵政グループ（日本郵便輸送株式会社）との取引の開始による業務連携の具体化に関するお知らせ」を発表しました。これが買い材料視されるでしょう。同社は、日本郵便株式会社の子会社の日本郵便輸送株式会社の旧綾瀬北営業所跡地の有効活用として、同社が有するネットワークを通じ、株式会社アンティローザ（「AR 社」）が事業主体の、新しいアウトドアの生活スタイルを提案する拠点「AYASE ARGARAGE」（「本件」）としての利用を紹介、日本郵便輸送㈱と開設につき合意しました。今後も、日本郵政グループとの連携・協力を進め、セルフストレージ施設の供給を中心とした新しい分野の不動産活用に積極的に取り組んでいくそうです。

ミサワ（3169）

６月14日、「2022年１月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)」を発表しました。これが買い材料視されそうです。当第１四半期の売上高は29.98億円、営業利益は2.85億円、経常利益は2.83億円、四半期純利益は1.96億円でした。2021年1月期は連結業績を開示していましたが、清算手続き中である連結子会社Lamon Bay FurnitureCorp.の重要性が乏しくなったことから、連結の範囲より除外し、2022年1月期第１四半期会計期間より非連結決算に移行しました。そのため、2021年1月期第1四半期の経営成績（累計）及び対前年同四半期増減率については記載していません。

ナイガイ（8013）

６月11日、「2022年1月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）」を発表しました。これが引き続き買い材料視されそうです。当第１四半期連結累計期間の売上高は29.21億円（前年同期比39.7％増）、営業利益は5500万円（前年同期は5.90億円の損失）、経常利益は6000万円（前年同期は5.81億円の損失）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は5400万円（前年同期は6.75億円の損失）でした。当期を最終年度とする第４次中期経営計画の定性基本戦略を着実に実行するとともに、既存販路での売上回復と、ＥＣとカタログによる無店舗販売での売上拡大に取り組みました。卸売り事業では、同社１社体制の売場並びに服飾雑貨企業との連合自主運営売場の増設に引き続き努めるとともに、コロナ禍の生活スタイルの変化に対応した商品の販売に注力しました。小売り事業では、お客の購買利便性を向上させる新たな販売手法に着手し、買上客数の増加による売上拡大に取り組みました。これらの施策に加えて、適時適量の商品仕入れや固定費の削減の実行により、営業利益、営業キャッシュ・フローの黒字化と財務安全性の確保に努めました。

小僧寿し（9973）

6月14日、「特定子会社の異動を伴う株式会社 Tlanseair（トランセア）の株式の取得及び第三者割当による新株式発行並びにその他の関係会社の異動に関するお知らせ」を発表しました。これが買い材料視されるでしょう。本株式取得が当社の 2021 年 12 月期に与える影響は、現在精査中ですが、2021年７月１日より同社の連結決算に組み込まれますので、同社の売上高及び利益が増加することが見込まれます。なお、本件は、2021年12月期の業績予想に織り込んでおらず、業績への影響に関する精査が完了次第、直ちに開示する予定です。

明豊エンタープライズ（8927）

6月14日、「2021年7月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕（連結）」を発表しました。これが買い材料視されるでしょう。当第３四半期連結累計期間における売上高は70.82億円（前年同四半期比16.7％減）、営業利益6.78億円（同40.1％増）、経常利益6.87億円（同64.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益6.44億円（同188.0％増）となりました。当期（2021年７月期）の業績予想については、売上高106億円（前期比7.0％増）、営業利益5.90億円（同6.9％増）、経常利益５億円（同12.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益3.20億円（同45.8％増）を見込んでいます。

Ｍａｃｂｅｅ　Ｐｌａｎｅｔ （7095）

６月11日、「2021年４月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」を発表しました。これが引き続き買い材料視されるでしょう。2022年４月期の連結業績見通しについては、売上高120億円（前期比22.7％増）、営業利益は10億円（同27.3％増）、経常利益は10億円（同27.3％増）、親会社株主に帰属する当期純利益6.81億円（同24.5％増）を見込んでいます。2021年４月期は、計画値（修正後）を大きく上回り、売上高1.5倍超,営業利益2倍超の成長を達成しました。

ビューティーガレージ（3180）

６月11日、「2021年４月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」を発表しました。これが引き続き買い材料視されるでしょう。2022年4月期の連結業績予想については、売上高230.61億円（前年同期比17.7％増）、営業利益13.01億円（同30.1％増）、経常利益13.04億円（同20.9％増）、親会社に帰属する当期純利益7.95億円（同22.5％増）を見込んでいます。同社はBtoB美容業界向けECプラットフォーマーとしての圧倒的な地位を確立することで、2025年4月期までに「国内美容ディーラーTOPの地位を獲得する」ことを目指しています。2022年4月期は、ECサイトのUI/UXのさらなる進化・改善を進めていくとともに、物流面、営業面、サービス面等の一層の強化を行うことでロイヤル顧客の拡大と一顧客あたりの年間ご利用額の増加を目指していく方針です。

Ｌｉｎｋ－Ｕ（4446）

６月14日、「2021年７月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結）」を発表しました。これが買い材料視されました。当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は11.76億円、営業利益は2.27億円、経常利益は2.19億円、親会社株主に帰属する四半期純利益1.40億円でした。同社グループは、リカーリングサービス及び初期開発・保守開発サービスにおいて、既存サービスの収益力拡大及び新規サービスのリリースに注力しました。2021年７月期第１四半期連結会計期間より四半期連結財務諸表を作成しているため、2020年７月期第３四半期の数値及び対前年同四半期増減率は記載していません。

シュッピン（3179）

６月14日、「自己株式の取得及び自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）による自己株式の買付けに関するお知らせ」を発表しました。これが買い材料視されそうです。本日（2021年６月14日）の終値1057円で、2021年６月15日午前８時45分の東京証券取引所の自己株式立会外買付（ToSTNeT-3）において買付けの委託を行います。取得する株式の総数： 2661200株（上限） （発行済株式総数（自己株式を除く）に対する割合11.26％）、株式の取得価額の総額：29億円（上限）。同社創業者である取締役会長鈴木慶より、同日付公表の取締役退任とあわせて、鈴木氏保有同社株式の一部（発行済株式総数（自己株式を除く）に対する割合11.26%）の売却意向の打診があり、検討した結果、自己株式取得をすることとしました。

相場観

６月14日の日経平均は前週末比213.07円（0.74％）高の29161.80円と、反発しました。25日移動平均線（14日現在28590.91円）はもともろ上回っていしたが、この日は、５日移動平均線（同28978.69円）、75日移動平均線（同29119.99円）共に上回ってきました。特に75日移動平均線はこれまで強力な抵抗線となっていただけに、興味深い動きとなりました。なお、６月15日の大阪ナイトセッションの日経平均先物９月物は前日比100円高の29240円、高値は15日05時00分の29270円、安値は14日21時53分の29090円でした。14日の東証１部の騰落レシオ（25日移動平均）は93.68と前日の96.32から低下しました。新高値銘柄数は72、新安値銘柄数は43でした。また、６月14日現在のＭＡＣＤ（12日－26日）は62.49と前日の42.49から上昇し、シグナル（9日）は17.95と前日の2.18から上昇しました。これは６月11日にプラス転換しました。ヒストグラム（＝MACD －シグナル）は44.54と前日の40.31から上昇し、「買い」を継続しました。これは2021年５月24日に買い転換しました。なお、ここ20日間のディストリビューションデー（株価指数が下落するときに取引高が前日より増大する日のことです。20日以内に5回あると暴落の兆しと言われています。）は３日です。

14日のＮＹダウは3日ぶりに反落し、前週末比85.85ドル安安の34393.75ドルでした。15～16日開催のFOMCを見極めたいとのムードが強く、買い方のポジション調整の売りが出ました。一方、ナスダック総合株価指数は3日続伸し、同104.720ポイント高の14174.143ポイントと、4月26日以来、1カ月半ぶりに過去最高値を更新しました。S&P500種株価指数は同7.71ポイント高の4255.15ポイントと、連日で過去最高値を更新しました。ナスダック高を受け、本日の日経平均は「強含みもみあい」で推移するでしょう。想定メインレンジは、昨日安値の29026.27円～心理的節目の29500円です。

物色面では、「半導体」関連が引き続き見直されそうです。というのは、６月14日の米株式市場ではハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数が過去最高値を更新したからです。また、SOX指数は前週末比1.41％高でした。具体的には、三井ハイテック（6966）、イビデン（4062）、芝浦メカトロニクス（6590）、新光電気工業（6967）、東京エレクトロン（8035）、アドバンテスト（6857）、ディスコ（6146）、平田機工（6258）、東京応化工業（4186）、レーザーテック（6920）、オキサイド（6521）、ワイエイシイ（6298）、シキノハイテック（6614）、QDレーザ（6613）、フェローテク（6890）、トリケミカル研究所（4369）、Mipox（5381）などへの関心が高まる見通しです。

また、「アフターコロナ（旅行・外食・カラオケ・ブライダル・百貨店等）」関連が引き続き物色されそうです。というのは、足元で国内でのワクチン接種が進んでおり、東京五輪・パラリンピックの開催を歓迎するムードが一段と強まり、「アフターコロナ」への関心の高い状況が維持されると考えるからです。さらに、６月12日付の日経速報ニュースは、「コンサートや旅行、「ワクチン接種なら可能」　米で続々」と報じました。「米国で新型コロナウイルスのワクチン接種によって人々の活動範囲が広がっている。自由な国内旅行やマスク着用不要などの行動制限の緩和のほか、クルーズ船の利用や人数無制限のコンサートへの参加も可能になる。」と伝えています。これも「アフターコロナ関連銘柄」へのポジティブ材料でしょう。

ただし、６月12日付の日本経済新聞朝刊は「外食株、酒類提供で明暗、居酒屋３％前後安、牛丼小幅安。」と題した記事で、「緊急事態宣言やまん延防止等重点措置などの下で酒類提供は制限の対象となってきた。足元では３度目の緊急事態宣言の解除に注目が集まる中、宣言解除後も酒類提供への制限は続く可能性があり、居酒屋の業績回復のさらなる遅れを懸念する声がある。加えて、アフターコロナの構造変化への指摘もある。大和証券の木野内栄治チーフテクニカルアナリストは「個人のリベンジ消費は見込めるが、接待など仕事関連での需要は元に戻らない」とみる。」と報じている点には引き続き留意が必要です。

具体的には、常盤興産（9675）、旅工房（6548）、パンパシフィックHD（7532）、テイクアンドギヴ・ニーズ（4331）、エスクリ（2196）、ワシントンホテル（4691）、アドベンチャー（6030）、オープンドア（3926）、鉄人化計画（2404）、コシダカホールディングス（2157）、ナガホリ（8139）、さいか屋（8254）、ワタミ（7522）、鳥貴族ホールディングス（3193）、ヨシックス（3221）、串カツ田中HLDGS（3547）、かんなん丸（7585）、グローバルダイニング（7625）、梅の花（7604）、ペッパーフードサービス（3053）、ひらまつ（2764）、DDホールディングス（3073）、ワイズテーブルコーポレーション（2798）、三光マーケティングフーズ（2762）などです。

一方、６月14日の東証マザーズ指数は前日比16.35ｐ（1.38％）高の1198.72ｐと、大幅に６日続伸しました。５日移動平均線（14日現在1179.30ｐ）、25日移動平均線（同1128.04ｐ）はもともと上回っていましたが、この日は、75日移動平均線（同1181.37ｐ）をも上回ってきました。出来高は6153万株、売買代金は1202億円でした。５月12日に、2021年３月９日の1113.58と、2020年12月22日の1125.60に挟まれた「中期的な下値サポートゾーン」を割り込んだことで、底割れとなり、調整が長期化するリスクが高まっていましたが、このゾーン上限の1125.60ｐを５月21日に終値で上抜けたことで、調整一巡感が強まりました。よって、５月17日の1040.58ｐが当面の底値となる見通しです。

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