個別銘柄情報（3/15分）
豊田織機(6201)、東海東京はレーティングを引き上げ
5830円 70円高
東海東京調査センターは、同社のレーティングを従来の「Neutral」から「Outperform」に引き上げ、目標株価を同4600円から7800円に引き上げた。豊富なキャッシュを活用して、産業車両の国際Ｍ＆Ａ、米国での販売金融の取得や物流コンサルティング会社の買収など、成長基盤の整備が加速してきたという。国際会計基準への変更を契機に過小評価されてきた収益性が再注目されると考えたそうだ。１７／３期を国際会計基準（ＩＦＲＳ）にて、売上収益１兆７５００億円、営業利益１３００億円と予想。
東レ(3402)、東海東京はレーティングを引き下げ
997.2円 9.3円安
東海東京調査センターは、同社のレーティングを従来の「Outperform」から「Neutral」に引き下げ、目標株価は1000円とした。同社のこれまでの増益を牽引してきた繊維事業及び炭素繊維複合材料事業の事業環境について短期的には改善が見込みにくくなり、業績上方修正期待が持ちにくくなったことからレーティングを引き下げたという。同社の営業利益を１７／３期１５５０億円、１８／３期１７００億円と予想したそうだ。
パイオラックス(5988)、東海東京はレーティングを引き下げ
8050円 200円安
東海東京調査センターは、同社のレーティングを従来の「Outperform」から「Neutral」に引き下げ、目標株価は同8000円から8200円に引き上げた。国内外の自動車メーカーではファスナーや内装部品、燃料系統部品、ミッション部品などへの需要が、クルマの軽量化、組立精度および作業性のアップなどのニーズを背景に旺盛だが、株価の上昇を通じて現在の予想水準を織り込んできたと考えたという。会社ガイダンスは９６億円に増額修正したが、４Ｑでの日産車の生産が好調であることを考えると上ぶれの公算があると見たそうだ。
武蔵精密(7220)、東海東京はレーティングを引き下げ
3015円 15円安
東海東京調査センターは、同社のレーティングを従来の「Outperform」から「Neutral」に引き下げ、目標株価は同2800円から3300円に引き上げた。買収への初期の期待は株価に織り込まれたと判断、今後は具体的な貢献のレベルと、買収後の経営に注目点が移ると見たという。１７／３期（日本基準）は、売上高１７５０億円（前年比６．５％増）、営業利益は１１０億円（同１７．９％減）と予想。ＨＡＹグループの今期の業績は、商用車向け鍛造部品の低調さの影響を受けてはいるが、ほぼ会社側の想定ラインで推移している模様だという。
丸一管(5463)、ＳＭＢＣ日興は投資評価を引き下げ
3380円 115円安
ＳＭＢＣ日興証券は、同社の投資評価を従来の「１」から「２」に引き下げ、目標株価を同4400円から3700円に引き下げた。材料熱延コイルの需給が逼迫し、調達費用が上昇傾向だという。また、国内の鋼管市場では市況の動きが鈍く、値上げが遅れているうえ、材料価格の上昇をフルに転嫁できないリスクが高まっているそうだ。加えて、海外子会社は米国の鋼管子会社が堅調だが、ベトナムのＳＵＮＳＣＯが材料価格の上昇分を製品価格に転嫁できていない可能性が高いという。このため、１８／３期の業績予想を下方修正したそうだ。
ツルハＨＤ(3391)、野村は目標株価を引き上げ
10690円 210円高
野村證券は、同社の投資判断「Ｂｕｙ」を継続し、目標株価を従来の13800円から14300円に引き上げた。野村の営業利益予想は粗利率を引き上げやや上方修正したという。１８．５期はレディ薬局の出店加速と、西日本の子会社へ医薬品や雑貨など高採算ＰＢの導入が徐々に進み、収益性が改善すると考えたそうだ。中期でも化粧品やＰＢなど高採算品の拡販で粗利率改善を予想したという。
アイシン精(7259)、ＣＳは投資評価を引き上げ
5880円 40円高
クレディ・スイス証券は、同社の投資評価「OUTPERFORM」を継続し、目標株価を従来の5700円から6500円に引き上げた。ＣＳの営業利益予想を１７／３期２１８０億円（ＹｏＹ２３．６％増）、１８／３期２４５０億円（同１２．４％増）に増額したという。株価は一足早く来期以降のＡＴ台数／収益成長を織り込み始めた印象だそうだ。同社を中心としたトヨタグループ再編が進めば、計り知れないマグニチュードの業績インパクトが見込まれ株価バリュエーションも大きく切り上がる材料になると見たという。
市光工(7244)、ＣＳは目標株価を引き上げ
562円 39円高
クレディ・スイス証券は、同社の投資評価「OUTPERFORM」を継続し、目標株価を従来の450円から600円に引き上げた。ＣＳ営業利益予想を、１７／３期４３億円（従来３１億円）、１８／３期５２億円（従来４５億円）に修正したという。車載ランプの受注拡大に加え、ＳＲＶＭによる増収効果を反映したほか、海外事業の継続改善による増益効果を見込んだそうだ。
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