個別銘柄情報(2/15分)

豊田合(7282)、GSは「買い」でカバレッジを再開
2309円 85円高
ゴールドマン・サックス証券は、同社について、投資判断を「買い」、目標株価を3200円でカバレッジを再開した。エアバッグは台当たり搭載個数がグローバルで上昇し、エアバッグ市場は自動車生産台数以上の成長が期待できるという。更に、タカタの大規模リコールを受け、今後はタカタのシェアを他のグローバルプレーヤーが奪う局面を迎えると予想したそうだ。16/3期GS営業利益予想は421億円とIFISコンセンサス434億円とほぼ同水準だが、市場は今後5年間で顕在化する同社独自の増益要因を織り込んでおらず、株価は依然割安水準と考えたそうだ。

ハーモニック(6324)、GSは「買い」でカバレッジを開始
2481円 75円高
ゴールドマン・サックス証券は、同社について、新規に投資判断を「買い」、目標株価を2800円でカバレッジを開始した。協働ロボット(Cobot)は従来の産業用ロボットと異なり、人のすぐ横で動作可能なロボットだという。GSでは中長期の業績ドライバーとなりうるCobotの潜在需要に注目したそうだ。その市場規模は現在の数十億円程度から今後10年で約5500億円規模に伸びると予想したという。

NTN(6472)、GSは投資判断を引き下げ
356円 変わらず
ゴールドマン・サックス証券は、同社の投資判断を従来の「買い(コンビクション)」から「買い」に引き下げ、目標株価を同620円から450円に引き下げた。1ドル115円/1ユーロ125円の新前提の基、GS営業利益予想を今期以降4%/18%/17%減額(従来前提は同120円/130円)したという。為替調整勘定などバランスシートへの為替のマイナス影響も考慮した結果、今後12ヵ月の目標株価を引き下げたそうだ。新目標株価への乖離率(+28%)がセクター内最大ではなくなったことを受けて、同社株をコンビクション・リストから削除したという。

中部電(9502)、GSは投資判断を引き上げ
1518円 97.5円高
ゴールドマン・サックス証券は、同社の投資判断を従来の「売り」から「中立」に引き上げ、目標株価1650円は据え置いた。株価下落によって目標株価に到達したためレーティングを売りから中立に引き上げたという。GS予想経常利益は16/3期は変更なし、17/3期と18/3期は燃料価格前提の引き下げによるタイムラグ損益の変化で、それぞれ4%と2%上昇修正したそうだ(1311→1362億円/863→881億円)。

板硝子(5202)、SMBC日興は投資評価を引き上げ
73円 3円高
SMBC日興証券は、同社の投資評価を従来の「2」から「1」に引き上げ、目標株価は同125円から105円に引き下げた。同社のファンダメンタルズとしては、北米・東南アジアの建築用ガラス事業は好調を持続し、欧州の建築用ガラスも環境は回復基調にあるという。そのため、同社の営業利益は、(1)欧州の建築用ガラスの市況改善、(2)原燃料価格下落メリット、などを中心に17/3期も回復が期待できる。そうした状況を踏まえると、現行株価は評価不足と考えたそうだ。

クラレ(3405)、野村は目標株価を引き下げ
1249円 7円高
野村證券は、同社の投資判断は「Neutral」に据え置いたが、目標株価を従来の1770円から1360円に引き下げた。16.12期の営業利益予想についてイソプレンを減額したという。高耐熱性ポリアミド樹脂ジェネスタの中国向け販売が上期中心に不振が続くと考えたそうだ(特にLEDやコネクタ用途向けが厳しい)。また、接着剤などに用いられる高性能熱可塑性エラストマのセプトンも中国市場の低迷が続いているという。

昭電工(4004)、野村は目標株価を引き下げ
111円 2円安
野村證券は、同社の投資判断は「Neutral」に据え置いたが、目標株価を従来の150円から120円に引き下げた。16.12期以降の野村営業利益予想を引下げたという。PCの成熟化で、HDメディア需要が伸び悩むこと(エレクトロニクス事業)、米国やアジアの電炉メーカーの業績悪化で黒鉛電極の不振が続くこと(無機事業)、販売先メーカーの伸び悩みでレアアースマグネットの売上も厳しいこと(エレクトロニクス事業)などが要因だそうだ。

DMG森精機(6141)、野村は目標株価を引き下げ
990円 10円高
野村證券は、同社の投資判断は「Neutral」に据え置いたが、目標株価を従来の2000円から1140円に引き下げた。同社業績の景気敏感性はまだ高く、16.12期営業利益は売上減少や円高により前年同期比31%減(実質ベース)が予想されるという。米国事業の直販化、機種数削減による材料費率低下、在庫削減などの自助努力が成果を生み、需要環境が落ち着いてくれば、17.12期営業増益見通しの確度が高まり、再評価へつながると考えているそうだ。

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