個別銘柄情報（3/15分）
三菱マ(5711)、ＣＳは投資評価を引き下げ
341円 ８円安
クレディ・スイス証券は、同社の投資評価を従来の「Outperform」から「NEUTRAL」に引き下げ、目標株価を同490円から380円に引き下げた。主な経常利益下方修正要因と従来予想比修正幅は以下の３点だという。（１）銅市況前提の見直し（１７／３期：２１４セント／ｌｂ→２１１セント、１８／３期：２１５セント→１９２セント）、伸銅品の下振れなどにより、１７／３期は約１００億円、１８／３期は約１１０億円、（２）超硬工具需要減少により、１７／３期、１８／３期それぞれ約７０億円、（３）為替前提の見直し（１２１円／ＵＳＤ→１１５円）により、１７／３期、１８／３期それぞれ２４億円。また、国内のセメント需要、世界的なスマホ需要低迷なども下方修正要因となったそうだ。銅市況は足元回復基調にあるものの、超硬工具と国内セメント需要低迷は深刻化しているという。
ジェイテクト(6473)、大和は投資判断を引き下げ
1551円 77円安
大和証券は、同社の投資判断を従来の「２」から「３」に引き下げ、目標株価を同2500円から1500円に引き下げた。減少傾向の続く国内外産業用ベアリング需要や国内やアジアの自動車販売伸び悩みを考慮し、今期営業利益を従来予想の８４０億円から７９０億円に（会社計画８２０億円）減額（前期比７％の増益）、４Ｑだけでは前年同期比約２０％の減益を見込んだという。来期については、９００億円から７２０億円に減額し、今期予想からは１０％弱の営業減益を想定したそうだ。
ファナック(6954)、ＳＭＢＣ日興は投資評価を引き下げ
17975円 450円安
ＳＭＢＣ日興証券は、同社の投資評価を従来の「２」から「３」に引き下げ、目標株価を同17000円から13000円に引き下げた。１６／３期の営業利益を旧２２１０億円→新２１２９億円、１７／３期を旧２０５２億円→新１７１０億円としたという。同社は基本的には円建て取引であり、直接的な為替影響は小さいものの、スマホ関連設備投資の減速を主因に、１７／３期業績は２０％近い営業減益を予想したそうだ。
ＳＭＣ(6273)、ＳＭＢＣ日興は目標株価を引き下げ
27430円 410円安
ＳＭＢＣ日興証券は、同社の投資評価は「２」に据え置いたが、目標株価を同29000円から26000円に引き下げた。為替前提を１ドル＝旧１２０円→新１１０円、１ユーロ＝旧１３５円→新１２５円に変更し、１６／３期の営業利益を旧１３００億円→新１３３６億円、１７／３期を旧１２６０億円→新１２８６億円としたという。１７／３期は為替前提の変更による減益要素を織り込んだ一方で、半導体業界向け受注回復を見込み、北米、中国、日本における現地通貨ベース売上高予想を上方修正したそうだ。
栄研化(4549)、野村は目標株価を引き下げ
2089円 55円安
野村證券は、同社の投資判断は「Ｂｕｙ」に据え置いたが、目標株価を従来の3400円から3300円に引き下げた。ＤＮＡ検査装置のＲ＆Ｄ費用が当初想定より増えると考えたという。カタリストは引き続きＬＡＭＰ法結核スクリーニング検査のＷＨＯ正式採用だが、限定採用のリスクが高まっており、ＬＡＭＰ法の売上高予想を若干引き下げたそうだ。
コムシスＨＤ(1721)、ＳＭＢＣ日興は目標株価を引き上げ
1767円 21円安
ＳＭＢＣ日興証券は、同社の投資評価は「２」に据え置いたが、目標株価を従来の1760円から1800円に引き上げた。決算発表時に好材料が出尽くし、その後のパフォーマンスは軟調に転じる可能性があると考えたという。１７／３期は１６／３期の売上進捗遅れを反映した受注残高の増加により増益となり、自己株式取得に加えて増配の可能性もあるが、中期的に通信キャリアの設備投資は漸減傾向と想定したそうだ。
ＴＨＫ(6481)、ＳＭＢＣ日興は目標株価を引き上げ
2062円 45円安
ＳＭＢＣ日興証券は、同社の投資評価は「２」に据え置いたが、目標株価を従来の2200円から2100円に引き上げた。１７／３期増減益分析は、増益要因がＴＲＡ新規連結効果で１６億円、一時的費用の減少で１１億円、減益要因は数量減で３億円、固定費の増加で５億円、為替影響で１５億円としたという。同社は国内事業の利益率が相対的に高いと推定し、日本の設備投資環境、特に工作機械受注動向に注目しているそうだ。
イビデン(4062)、ＵＢＳは目標株価を引き下げ
1453円 18円安
ＵＢＳ証券は、同社の投資判断は「Neutral」に据え置いたが、目標株価を従来の1900円から1500円に引き下げた。１６．３期の営業利益予想を２８０→２０５億円に減額修正したという。北米スマートフォンの生産調整を受けて、プリント基板（ＰＣＢ）やパッケージ基板（ＦＣ－ＣＳＰ）の利益予想を減額したそうだ。１７．３期は、為替前提を１２０→１１０円／ドルに修正し、営業利益予想を２５０→１４０億円に大幅に減額修正したという。１１０億円の減額のうち、為替は約３０％。実質的な変更の主因は、ＰＣＢ事業の利益見通しを大きく引き下げたことだそうだ。
タグ：個別銘柄情報
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