【ドローン関連銘柄】被災地でドローンが活躍中
熊本地震で活躍するドローン
4月14日に発生した熊本地震、3日経った本日17日も大規模な余震が続いている。この地震により、土砂崩れや家屋の倒壊、道路が寸断されるという事態が続いている。
交通が制限され、二次災害の恐れがある地域などでの現地取材は難しい。そういった被災地でドローン（無人航空機）が活躍している。
東日本大震災当時はまだ一般的ではなかったドローンだが、ここ最近は様々な分野での利用が広まりつつある。
今回の熊本地震でドローンの必要性、重要性が改めて認識された。今はまだドローンでの空撮がメインであり、マスコミなどの情報機関による利用に留まっているが、今後は物資の配送などといった分野でもドローン活用が増えてくるだろう。
改めてドローン関連銘柄も見直しておこう。
ドローン関連銘柄一覧
| コード | 銘柄名 | 企業情報・業務内容 |
| 3681 | ブイキューブ | Web会議・テレビ会議（TV会議）のクラウド市場でシェアNo.1。ドローンを中心としたロボット関連事業を行う、株式会社ブイキューブロボティクス・ジャパンを2015年10月に設立。今後はブイキューブが培ってきたビジュアルコミュニケーション技術を活用し、ドローンにとどまらず様々な分野におけるロボット関連ソリューション事業を展開する方針。 |
| 3694 | オプティム | 世界初となる、ドローン対応ビッグデータ解析プラットフォーム「SkySight」を発表。これは、ドローンによる映像の空撮にとどまらず、ドローン、IoT、ウェアラブルのデジタルビッグデータを統合管理し、「ビッグデータ解析」、「画像解析」、「遠隔制御」を行う世界初となるプラットフォームだという。 |
| 3444 | 菊池製作所 | 福島県が公募した「災害対応ロボット産業集積支援事業」において、同社が開発を進めていた３件のテーマが採択された。うち１つが、「災害対応完全自律有線給電型重量級ヘリコプタの研究開発」。災害発生時に、様々な場所で長時間の監視、情報収集等の作業を可能とする有線給電型の重量級の完全自律マルチロータヘリコプタを開発する。 |
| 2667 | イメージワン | 取扱う小型無人飛行機は、事前に計画された飛行ルートに従い自律飛行し、計画された撮影ポイントで搭載したカメラやビデオにより自動撮影ができるよう設計されている。特徴としては、非常に静かに飛行が可能で、悪天候条件下でもホバーリングすることが出来ることと、飛行中に撮影カメラのファインダー画像を、リアルタイムに地上モニターで確認でき、撮影時の飛行軌道や機体の動作状況などはフライトレコーダーに記録されること。 |
| 3652 | ディジタルメディアプロフェッショナル | ＵＫＣホールディングス（3156）が筆頭株主。ＵＫＣはソニー製品を扱うユーエスシーと共信テクノソニックが経営統合した。ソニーモバイルコミュニケーションズとＺＭＰは、自律型無人航空機による画像撮影とクラウドによる画像データの処理を組み合わせた、産業用ソリューションを開発・提供するための協業について合意し、新会社「エアロセンス株式会社」を設立。2016年より、法人に向けてサービスの提供を開始する計画。 |
| 3653 | モルフォ | 独自の動画手ブレ補正ソフトウェア「ＭｏｖｉｅＳｏｌｉｄ ２．０」を、独立行政法人日本原子力研究開発機構（ＪＡＥＡ）が実施する遠隔放射線モニタリングの画像処理装置に提供。遠隔放射線モニタリングは、人が直接モニタリングを実施するには困難な山間部、林野部を中心に自律飛行型無人ヘリを用いて上空から広範囲に放射線の分布を測定するもの。 |
| 7272 | ヤマハ発動機 | 1987年に世界で初めて産業用無人ヘリを開発し、翌88年から農業分野で本格的に販売を開始。同社の農薬散布用産業用無人ヘリコプター「RMAX」の使用が米国で認可されている。 |
| 2303 | ドーン | 地理情報関連のソフトウェア開発と地図及び位置情報配信サービスが主たる事業。ＧＩＳ開発の分野で確固たる地位を築き、同時に、新たな事業領域である位置情報サービス分野に対して独自製品やサービス、ソリューションの提供を行うビジネスモデルの構築を目指している。 |
| 3669 | モバイルクリエイト | 山田潔文氏との共同出資による子会社シーアイドローンを設立し、ドローン関連事業を開始した。山田潔文氏は、特殊ニーズ向けプロ用ドローンの先駆け的ベンダーのＫ－ＳＴＡＧＥの代表で、ドローン関連の開発・製造・販売・メンテナンスに携わっている。 |
| 6314 | 石井工作研究所 | 半導体製造用を中心とする精密金型や装置の開発、設計、製造、および販売が主たる事業。ドローンの製造はモバイルクリエイト（3669）が出資している半導体製造装置メーカーの同社が担当する方針と伝わっている。 |
| 6888 | アクモス | 同社の子会社で、地理情報システム（ＧＩＳ）を手掛けるＡＳロカス（千葉県市原市）は、小型無人機（ドローン）を活用した災害防止監視システムを開発した。ドローンにカメラを搭載して崖崩れなど危険箇所を定期的に撮影した画像を３次元にデータ化し、ずれがないか解析・測定する。 |
| 6946 | 日本アビオニクス | マルチコプター（通称、ドローン）や災害用ロボットなどの無人機への搭載を目的とした、小型・軽量の赤外線サーモグラフィカメラ 「リモートサーモカメラ」のプロトモデルを開発し、テスト販売を開始した。本試作機は、わずか400gの小型・軽量ボディに200万画素の可視カメラとSDカードスロットを内蔵した、高性能な赤外線サーモグラフィカメラ。同社は、本試作機の開発により、太陽光パネルの点検やビル外壁診断、橋梁点検などのインフラ維持管理など、無人機との組合せにおけるフィールドソリューションを強化し、新たな領域での社会貢献を目指している。 |
| 8226 | 理経 | ドローンシールド社（DroneShield LLC、本社：米国 バージニア州）のドローンの特徴的な飛翔音を検知するシステム「DroneShield」のレンタルサービスの受付を開始。ドローン検知システム「DroneShield」を、スポーツイベントや野外フェスティバルなどでVIP警備のため一時的に利用したいとの要望に応えるため、レンタルパッケージでのサービスを開始。レーダーでは感知できない小型のドローンも高精度で検知、150m離れた場所からドローンを検知することが可能。（オプションのパラボラアンテナ使用で1,000m離れた場所からも検知）飛翔音がドローンである場合には、アラート機能により瞬時にスマートフォンへのメール送信や外部インタフェースへ連携することが可能。 |
| 7725 | インターアクション | 同社グループの主力製品の１つは、デジタルカメラやデジタルビデオなどの心臓部であるＣＣＤ（電荷結合素子）およびＣ－ＭＯＳ（相補性金属酸化膜半導体）イメージャなどといった電子部品の製造に欠かせない検査用光原装置。同装置において、同社グループは世界トップのシェアを獲得。国内主要取引先のソニー（6758）が「裏面照射型」と呼ばれるＣＭＯＳを開発。ＣＭＯＳ画像センサーの現時点で最大の搭載先はスマホだが、急速に自動車分野での需要が伸びているという。自動運転技術の確立のためには周囲の道路や走行車、歩行者などの状況を正確に把握するためのカメラが欠かせず、前後左右に搭載することになるため、求められる数量は飛躍的に増える見通し。また、画像センサーは、周辺情報を取得して次の行動を判断するロボットやドローンといった分野でも必要不可欠な部品。 |
熊本地震のドローン撮影映像
ドローン技術の発達により、土砂崩れなどで近づくことができない現場の状況、映像を鮮明に入手することができるようになった。
ドローン関連銘柄と言われる各企業が競争し、無線コントロール技術、映像配信技術をより良いものにしていこうという取り組みが今回の大災害でも活かされた。
今後の調査によるドローン活用
地震の続く熊本県、ここある「阿蘇山」は現在も動き続ける活火山となっている。震度６以上の地震が続く中で阿蘇山の状況も大きな不安要素の一つだろう。こういった場所の調査、現状確認もドローンが活用される。
遠隔操作による技術の強化、ドローン本体の強度向上、物を持ち運びできるオプションパーツの開発など、ドローンへの期待と注目が高まっている。
タグ：ドローン
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